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戊戌（つちのえいぬ・ぼじゅつ）

1：夕刻版 :

2017/12/28 (Thu) 19:24:03

このスレッドでは、２０１８年（干支では戊戌）に関する情報を
集めてまいります。

・・・

２０１８年は戌年ですが、
戦後の戌年に起こった主な出来事として次のものがありました。


　１９４６年　天皇の人間宣言
　　　　　　　南海道大地震（Ｍ８.０）

　１９５８年　関門トンネル開通
　　　　　　　狩野川台風
　　　　　　　東京タワー竣工
　　　　　　　スーパーカブ（ホンダ）、チキンラーメン（日清食品）発売

　１９７０年　日本万国博覧会（大阪万博）
　　　　　　　日航「よど号」事件、三島事件
　　　　　　　日本の人口が１億人を突破

　１９８２年　ホテル・ニュージャパン火災
　　　　　　　日航機が羽田沖に墜落
　　　　　　　東北、上越新幹線開通
　　　　　　　フォークランド紛争
　　　　　　　５００円硬貨発行
　　　　　　　ＣＤ（コンパクト・ディスク）が登場

　１９９４年　都心で２３ｃｍの積雪
　　　　　　　猛暑・水不足
　　　　　　　松本サリン事件
　　　　　　　ロサンゼルス地震
　　　　　　　関西国際空港開港
　　　　　　　円相場が史上初めて１ドル＝１００円割れ
　　　　　　　北海道東方沖地震（Ｍ８.１）、三陸はるか沖地震（Ｍ７.６）
　　　　　　　リレハンメル冬季オリンピック

　２００６年　ライブドア・ショック
　　　　　　　安倍内閣発足（第一次）
　　　　　　　トリノ冬季オリンピック



　ちなみに、末尾が８の年には下記のような出来事が起こっています。


　２００８年　北京オリンピック、リーマン・ショック

　１９９８年　長野冬季オリンピック、都心で１８ｃｍの積雪

　１９８８年　リクルート疑惑、青函トンネル開業、瀬戸大橋が開通

　１９７８年　新東京国際空港（成田空港）が開港
　　　　　　　サンシャイン６０開業
　
　１９６８年　三億円事件、川端康成にノーベル賞


　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成２９年１２月２８日　頓首再拝＞
2：伝統 :

2017/12/29 (Fri) 17:24:12


　　　　　　　　＊メルマガ「大和うるわし」（2017年12月18日）より

新たな年を迎える準備は進んでいますか？

来年の年回りは戌（いぬ）です。

季節でいえば、「晩秋」です。
物事が成長極まって衰え滅ぶ状態です。
収穫を終え、冬に備えて蓄えをしていく季節です。

戌という漢字の意味は、冬に備えて斧を携え、薪を取りに山に入る意味です。
厳しい冬を乗り越えるために、力を蓄えるだけでなく、
生きる力を持続させなければなりません。

どんな苦難にあっても、前に進む力こそが必要で、
勢いを失わせることのない底力が必要なのです。

戌歳は毘沙門天と宇迦之御魂神と縁を結ぶことが重要です。
宇迦之御魂神はお稲荷さんのことです。
特に、来年の恵方が南方に入るので、お稲荷さんの力は重要です。

五穀豊穣のご利益を頂ける宇迦之御魂神の見えない力は、
晩秋から冬の年回りにおいてとても大切です。

来年はお稲荷さんの力を大切にしたいものです。

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成２９年１２月２９日　頓首再拝＞
3：伝統 :

2017/12/30 (Sat) 18:36:32


　　　　　　　　　　＊Ｗｅｂ： Forbes JAPAN（2017/11/22）より

科学者たちは2018年、
世界各地で大地震が頻発する可能性が高いことを指摘している。

地球の自転速度は一定の周期で変動しているが、
現在は自転速度が一日あたり数ミリ秒分低下しており、
来年から回復する周期にあたるという。

人類が地球の自転速度の変化を体感することはできないが、
地球物理学者らは地球の自転速度を極めて正確に測定し、
ミリ秒単位の変化を記録している。

研究結果から自転速度の低下は、
地震の発生頻度の高まりと関連があると見られている。


今回の研究結果はアメリカ地球物理学連合（AGU）のサイト
「AGU Publications」上で今年8月に公開された。

地質学者らが1900年以降に世界で発生したマグネチュード7.0以上の地震を
分析したところ、大規模な地震は約32年周期で頻発していることが分かった。

さらに、世界の地理的データとの関わりを調査した結果、
地震の頻発周期は地球の自転速度が低下した時期と
強い相関関係を持つことが分かった。

研究チームによると地球は25-30年周期で自転速度を減速させており、
その直後に地震の頻発時期を迎えているという。

歴史的に見て、減速期間は約5年間におよび、
その最後の年の翌年に地震が頻発する傾向にある。

2017年は地球が自転速度の減速を開始してから4年目の年にあたるという。
このことから、研究チームは2018年に地震が頻発すると考えている。

一体なぜ地球の自転速度が変化するのかについては、
明確な理由は明かされていないが、いくつかの仮説がある。

その一つは、地球内部の核（コア）の外側の部分である外核との関連だ。
外核内部では金属質流体が硬いマントルの底部を流れているが、
その金属質流体がマントル底部にひっつくことで流れに混乱が生じ、
地球の磁場に影響を与える。

その結果、地球の自転にしゃっくりのような影響を及ぼすという。

現状では自転速度の低下と地震の頻発との相関関係を示すデータはあるものの、
その理由は明らかになっていない。
つまり、科学者らは自転速度の低下が地震の原因となっているとは断定していない。

しかし、この2つに直接的因果関係がなかったとしても、
ここ100年間のデータから2018年は非常に地震活動が活発な年になると予測される。

通常の年であればM7を超える大型地震の発生件数は年間15から20回だ。
しかし、自転速度の低下開始から5年目を迎える年には、
平均で25から30回の大型地震が発生している。

自然災害のなかで地震は最も予知が難しい。
地質学者らは歴史的データから発生確率を予測するしかない。

今回の研究結果は新たな形のデータ分析により、
差し迫る地震発生の脅威を世界に伝えようとしている。

論文の詳細は下記URLから確認可能。
http://onlinelibrary.wiley.com/doi/10.1002/2017GL074934/abstract


（https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20171122-00018580-forbes-soci）

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成２９年１２月３０日　頓首再拝＞
4：伝統 :

2018/01/01 (Mon) 18:32:28

　　　　＊メルマガ「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」（平成３０年１月１日）より

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

　戌年は大波乱、平成３０年（２０１８年）予測
　　トランプ中間選挙勝利、安倍首相悠々三選。朝鮮戦争の危機高まる

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

　新年は目出度くもあり、目出度くもなし。
　戌年は歴史的にみても大変化が繰り返されてきました。
　とくに本年は戊戌。国際情勢は大荒れになりそうです。

　米国は利上げ観測が高まり、株価は低迷傾向が前半期から顕著となり、
　逆に日本株は上昇機運、日経平均は２６０００円台をうかがう地合が形成されています。
　「安倍一強」は変わらず、おそらく戦後歴代首相の長期記録を塗り替えるでしょう。


　習近平は前半期までやや安泰かも知れませんが、
　後半、経済の直滑降大暴落が始めれば、フルシチョク的解任へ向かって
　高層部の権力闘争が激化し、暴走が始まる兆しも否定できず、
　したがって中国は対外矛盾に外交を転回し、北朝鮮か、尖閣諸島を狙った
　「小さな戦争」をおっぱじめる危険性があります。

　米国トランプ政権は日本のメディアが予測することとは逆に地盤が固まっており、
　共和党主流派も、彼を引きづり降ろそうとするより秋の中間選挙勝利に向けて
　陣営の立て直しをやり始めるでしょう。

　トランプの支持率は回復気味です。
　エルサレムへの米国大使館移転があたらしい波紋を呼ぶとはいえ、
　すでにイスラエル・パレスチナ紛争は地域限定、世界史の視点からは大きく外れており、
　焦点はシリアからトルコ、レバノン、イラク、そしてイランに移っています。


　厄介なのはＢＲＥＸＩＴ以降のＥＵ諸国の亀裂、その方向性が不明となりました。
　ドイツがいまだに連立政権を組めず、ひょっとして総選挙やり直しとなれば
　メルケル退陣が射程に入ってくる。

　シリア難民は「ゲルマン民族の大移動」の如しであり、
　トルコが３００万人を引き受け、セルビア、ハンガリーなどが国境を封鎖したため
　下火とはいえ、こんどはアフリカからの難民が南欧に押し寄せており、
　引き続きＥＵ諸国の難題であり続けるでしょう。
　

　▼欧州の団結がささくれだってきた

　住民投票で独立賛成が過半をしめたバルセロナ中心のカタロニアは、
　選挙やり直しの結果、またも独立賛成が多数となり、
　スペイン政府はなす術もなく悄然となって、

　フランスもオーストリアも、イタリアも保守系政党が大躍進、
　ＥＵ統合への亀裂がますます鮮明化しています。

　オーストリアとオランドには保守政権が誕生し、
　ポーランド、ハンガリーは明確に移民政策でＥＵ主要国と対決し、

　つぎにバルカン半島に目を転ずれば、
　セルビアとボスニアヘツェゴビナとの国境付近で停戦以来の「地域独立」、
　もしくはセルビアへの編入をめぐる戦争が勃発する可能性があると
　ＴＩＭＥが予測しています。


　ロシアはすでに有力な対立候補がなく、プーチンは大統領職にとどまるばかりか、
　シリアで確立された世界史的プレイヤーの位置をさらに強靱なものとして、
　中東政治に介入してくるでしょう。

　とりわけ、ロシアートルコーイラン枢軸の形成を政治的に留意すべきですし、
　サウジが呼びかける対イラン包囲作戦にエジプトとＵＡＥがどの程度関与するか。
　かようにして欧州の団結がささくれだってきました。
　

　朝鮮半島問題は日本の核武装議論を覚醒し、
　アメリカは日本に核保有を促す人が増えており、
　日米安保条約の改定にむけての基盤醸成がなされそうです。

　北朝鮮は挑発行為を止めない限り、いずれアメリカのミサイル攻撃を受けることに
　なりそうで、ここにロシアが絡み、中国が別のシナリオで行動するとすれば、
　下手をすれば第二次朝鮮戦争への口火をきることになりかねません。

　ことほど左様に戊戌の年は、国際情勢波瀾万丈です。

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年１月１日　頓首再拝＞
5：伝統 :

2018/01/02 (Tue) 19:10:19


　　　　　　　＊メルマガ「日本一元気」（平成30年1月1日）より


【あけましておめでとうございます！
　─平成30年は戊戌（つちのえいぬ・ぼじゅつ）】


あけましておめでとうございます。

新年のごあいさつを申し上げます。



今年はいぬ年です。

丁寧に見ると、戊戌（つちのえいぬ・ぼじゅつ）年となります。

戊（つちのえ）は「土」の性質とされます。
つちのえは「土の兄」とも書きます。

一方、戌（いぬ）は何かと言うと、
これもまた「土」の性質。

同じ性質の組み合わせになることを、
「比和」と言い、勢いが増す年であるとされています。


では「土」はどういう意味を持つのか。

「土」本来の意味は、
「万物を育成し保護するもの」であり、

「四季の移り変わりの象徴」とされます。


干支は６０年周期ですので、６０年前にも「戊戌」はありました。

１９５８年、昭和３３年。

国立競技場が出来たのが昭和33年、現在立て直していますね。

天皇陛下のご婚約も昭和33年でした。
初の民間からのお后ということでミッチーブームが起きます。

昭和33年の総理大臣は、安倍総理の祖父、岸信介でした。

東京タワーが完成したのも昭和33年、
このタワーの完成を機にラジオからテレビへと時代が変わっていきます。

昭和33年、長嶋茂雄がプロ野球入り。
昭和33年、１万円札が初めて発行されました。


時代の転換期となる年なのですね。


「戊戌」は、漢学者の安岡正篤によれば、
どちらの字も「茂」がもとになっているそうです。

樹木が茂ると日光が当たらなくなるので、
いずれ植物は腐ってしまう。
だから、この時期に枝や葉を切らなければいけないのだそうです。


変化の年であるからといって、
黙っていて良い方向に変わるわけではないでしょう。


６０年前の歴史を振り返るに、新たな時代をつくるための決断が
それぞれの場面で必要になる年だといえるでしょう。

私たちそれぞれの人生においても
今年は決断が求められる年かもしれませんね。


平成３０年は「戊戌」、
陰陽・新旧・善悪が入り乱れる年です。
転機が訪れる予兆の年。

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年１月２日　頓首再拝＞
6：伝統 :

2018/01/03 (Wed) 20:04:02


　　　＜Ｗｅｂ：講老箚記 ～ 東洋思想・哲学・文化の研究（2017年11月5日）＞より


　　　本来の干支は占いではなく、易の俗語でもない。
　　　それは、生命あるいはエネルギーの発生・成長・収蔵の循環過程を
　　　分類・約説した経験哲学ともいうべきものである。

　　　即ち「干」の方は、もっぱら生命・エネルギーの内外対応の原理、
　　　つまりchallengeに対するresponseの原理を十種類に分類したものであり、

　　　「支」の方は、生命・細胞の分裂から次第に生体を組織・構成して成長し、
　　　やがて老衰して、ご破算になって、また元の細胞・核に還る ―
　　　これを十二の範疇に分けたものである。

　　　　　　　　　　　　　　　　　（安岡正篤 『干支の活学』より抜粋）


2017年の干支は丁酉（ていゆう／ひのと・とり）、
発生・成長がピークを越えて、次なるフェーズへの移行
もしくは革命への岐路であり、
一方で内ではあらゆる機が熟すことが示唆される年でした。

2018年は、そこからの紛糾を示唆し、果断を要求する
戊戌（ぼじゅつ／つちのえ・いぬ）を迎えます。


《戊 ～ 陰陽が繁雑する》


　　　戊は「つちのえ」。茂に同じ。前の丁に続き、陰陽繁雑する意。
　　　（中略）
　　　樹木が茂ると、風通しや日当たりが悪くなって、虫がついたり、
　　　梢枯れしたり、根上がりしたりして、樹がいたむ、悪くすると枯れる。
　　　そこで思いきって剪定をしなければならぬ、というのが戊の意味であります。

　　　　　　　　　　　　　　　　（安岡正篤 『干支の活学』より抜粋）


「丁」において交差した「一」と「亅」、新旧・陰陽が
いよいよ繁雑に交差していく様を示すのが「戊」です。


白川静は『説文解字』などでも説かれる十干・十二支に基づく解釈を俗説とし、
「戊」は純粋に「矛の形」であると説明しますが、
ここでは十干の「戊」として見ていきたいと思います。



土は五行（木・火・土・金・水）で見ると中宮、ちょうど折り返しにあたります。
十干では、五行のそれぞれに「え（兄）」と「と（弟）」があるため、
「つちのえ（土の兄）」である戊は十干の全体で見ても中間にあたります。

ちなみに干支のそれぞれの意味を解すると、干は「幹」であり、根である。
支は「枝」であり、枝葉果実です。



要するに、物事の成長で見ると、
ちょうど幹・根の部分の発展が中間を迎えたというのが、「戊」である。

これまでに蓄えてきたエネルギーや機運、あらゆるものが
茂りを迎えていくことを示唆しています。


《戌 ～ 繁雑の中に陽気を蔵する》

　　　戌の戊は茂に同じく、一は陽気を意味し、草木茂る中に陽気を蔵するもので、
　　　また裁成の意がある。

　　　　（中略）

　　　思い切ってこれを刈り込んで、剪定をして、風通し・日当たりをよくし、
　　　根固めをするわけです。そうして初めて木が生きる。

　　　これはまだ木にそれだけの生気が残っておるからで、
　　　中の「一」はその陽気を表している。
　　　それを生かしてゆけばまだまだ続くということです。

　　　　　　　　　　　　　（安岡正篤 『干支の活学』より抜粋）


戌は干の「戊」に非常に似ていますが、中に陽気の「一」が蔵されている。
しかし、枝葉末節が茂っていくことを示唆する点は共通です。
思い切って裁成し、この陽気を生かしていかなくてはいけない。

戌の年であれば、まだ維新・一新していくことができる。



戊と同様、白川静は戌を十二支に用いるのは仮借で、
字の本義とは関係ないとした上で、


　　　戉（まさかり）の刀部を主とする形。
　　　[説文]に「滅ぶるなり。
　　　九月、陽气微にして、萬物畢（ことごと）く成り、
　　　陽下りて地に入るなり。

　　　五行、土は戊に生じ、戌に盛んなり。戊の一を含むに従う」とするが、
　　　卜文・金文の形は斧鉞の象、剥削（はくさく）に用いる器である。

　　　　　　　　　　　　　　　（白川静 『字統』より抜粋）

とします。

季節でいうと、戌は陽気の衰えとともに多くの実りを得る
９月（新暦ではおおよそ１０月）です。



象形としては戊・戌いずれも剪定・剥削に用いる道具であり、
これは繁雑を前提とするという点で通じるものがある
と見ることができるように感じます。



《果断を以って、陽気で維新・一新すべき年》

革命の岐路と見えた2017年の丁酉を越えて、戊戌の2018年は、

　　　新旧・陰陽が繁雑に交差し、枝葉果実がいよいよ生い茂っていく中で、
　　　陽気を見定め、真剣な果断によって維新・一新に繋げるべき年

と見ることができます。

干支のいずれもが「茂」に通じるのは、
明らかに繁雑さ・複雑さが増すことを示唆しています。

しかし、戌には陽気（一）がまだ蔵されている。


この陽気を見定める。
その上で、大いに果断する。
枝葉果実を刈ることが重要であるように思います。



2017年の丁酉の形は、案外きれいに新旧・陰陽が交わっているように見えます。
しかし、交わった後には必ず混乱がある。

酉の字が「醸され、熟し、発する」ことを示唆していますが、
意外とそれは見落とされがちであるようにも感じます。

それを忘れずに教えてくれるところに、学問の効用があるのだと思います。



『貞観政要』に記された、唐初のエピソードに
「草創守文」という言葉がありますが、革命には必ず破壊があります。
そして、草創には草創の危難と奔走があり、守文には守文の混乱と危うさがある。



甲午（2014年）、乙未（2015年）、丙申（2016年）、丁酉（2017年）と
成長してきた活動を維新・一新できるかどうか。

「一」を見定めて確固たる道筋を示し、次のフェーズに進み、
戊に続く「己（こ）」でおのれをはっきり通すことができるかは、
戊戌の年にかかっています。

2018年の干支である戊戌が発するのは、そういう問いなのだろうと思います。

　　　　　　（http://kourousakki.com/zuisou/2110/）

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年１月３日　頓首再拝＞
7：伝統 :

2018/01/04 (Thu) 16:49:11

　　　　　　　　　
　　　　　　＜Ｗｅｂより（2018-01-01）＞

（１）電子詐欺通貨に注意。

（２）電磁パルス兵器によるコンピューターの磁気データの消去に注意。

（３）「国内問題」による電力・鉄道・細菌などのテロに注意。

　　　組織犯罪処罰法（共謀罪）が、威力を発揮する事態が発生することのないように。

　　　http://blog.goo.ne.jp/isehakusandou/d/20180101

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年１月４日　頓首再拝＞
8：伝統 :

2018/01/05 (Fri) 17:59:00

　　　　　　　＊Ｗｅｂ：宇宙の兄弟たちへ（2018年1月1日）より

日本全体の流れをみますと、幾つかの問題の噴出する時期に来るでしょう。

東アジアにおける政情不安いによる余波が日本にも訪れるでしょう

以前に、北朝鮮問題で日本に訪れる危機としては、北からの難民と、
それに紛れ込んだ工作員による被害が予想されるという話しをしました。

実際に年末当たりから、北からの漂着する漁船が問題となり、
さらに漁船に紛れて、工作員が日本に潜入しているのではないかと言われました

そのように危惧していたことが、実際に現実化しつつあります。

日本に入ってきた工作員は、北からの合図とともに、
日本において破壊活動を行う危険性があるため、
取り締まりを強化していかないといけないでしょう。

さらに北朝鮮で有事があれば、大量の難民が日本に押し寄せる可能性が
ありますので、こちらも今からどのような体制で臨むのかを
しっかりと考えておかないといけないでしょう。


こうした国際情勢の危機もありますが、日本の経済も爆弾を抱えています。

日本の株価は上昇していると浮かれていますが、
これは日銀が政府を支持するために株を買い続けているという理由があります。

株価が上がれば、単純に政権に対する評価が上がりますので、
日銀が大量の買い入れをしているわけです。

それがいまや残高が２０兆円を超えたとも言われます。

日銀による株価操作が行われているわけですが、はたして大丈夫なのか？
という問題があります。

株価が上がっているのだから、単純に日本の景気が良くなっているのだと、
喜んでいられないところがあります。

こうした問題は、すぐには大事とならなくても、
いずれ相応の反動を受ける事となりますので、注意しておくべきです。

今年は、いままで置かれていた問題を、
目の前に取り出して、対処していく時期となるでしょう。

　　（http://www.spacebrothers.jp/2018/01/blog-post.html）

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年１月５日　頓首再拝＞
9：伝統 :

2018/01/06 (Sat) 19:13:37

2018年の世界10大リスク、首位は「中国の影響力拡大」

　　　　　　　　＊Ｗｅｂ：日本経済新聞（2018/1/2）等より

【ニューヨーク＝稲井創一】米調査会社ユーラシア・グループは２日、
2018年の世界における「10大リスク」を発表し、中国の影響力拡大を首位に挙げた。

人工知能（ＡＩ）などの最新テクノロジー分野で、
中国が世界的に影響力を行使する機会が増えると予測した。

北朝鮮やシリアなどで偶発的な衝突が起きるリスクも指摘した。


同調査会社は年頭に、
その年の世界の政治・経済に大きな影響を与えそうな事象を予測している。

17年の10大リスク首位は「独立した米国」だった。
「米国第一主義」を掲げるトランプ米大統領の登場で、
米国が世界の諸問題解決でのリーダーシップをとらなくなり、
世界が不安定化するリスクを的中させた。

　
18年は国際的に中国の影響力が強まるとみる。
中国は広域経済圏構想「一帯一路」やインフラ投資などを通じて、
関係国への影響力を強めると予測。

存在感の低下する米国の間隙（＝真空状態）を突くように中国が台頭する状況を、
ユーラシア・グループのイアン・ブレマー社長は「中国は真空状態を愛す」
と独特の表現で評した。

テクノロジー面でもＡＩやスーパーコンピューターの分野で中国の技術力が高まり、
ＩＴ技術を独占してきた米国とのあつれきが強まるという。

　
２位は「偶発的なアクシデント」。
米欧など先進国の影響力が弱まっていることから、
北朝鮮やシリアなどで国際的な紛争が起きるリスクが高まっていると指摘した。

　
日本企業に関係が深い項目として、４位に「メキシコ」が挙げられた。
18年に予定される大統領選で反米を掲げる候補が当選すれば、
外資導入など従来の経済重視路線が変更を迫られ、
進出する日本企業も影響を受けかねないと指摘した。

このほか、５位には核合意を巡って関係悪化が進む「米国・イラン関係」を、
８位に欧州連合（ＥＵ）離脱の実質的な交渉期限が迫る「英国」などを挙げた。


同社はリーダーなき世界を「Ｇゼロ時代」と名付けて注目された
政治学者イアン・ブレマー氏が社長を務める。
昨年１月に発表した１７年の１０大リスクには、
独メルケル政権の弱体化や北朝鮮の核・ミサイル開発などを挙げていた。



２０１８年の世界の１０大リスク

（1）中国　米国にかわり世界秩序構築に乗り出す

（2）偶発的衝突　サイバー攻撃や北朝鮮情勢などで

（3）最新技術の「冷戦」　ＡＩやビッグデータの進展で覇権争い

（4）メキシコ　北米自由貿易協定（ＮＡＦＴＡ）再交渉や大統領選が市場リスクに

（5）米・イラン関係　核合意の命運次第で地域危機にも

（6）組織や機構の衰え　政府や官僚、メディアの信頼が低下

（7）保護主義２．０　農業や工業のほか、デジタル知財にも保護主義が拡大

（8）英国　欧州連合（ＥＵ）離脱問題が内政にも影

（9）南アジアの「アイデンティティー政治」　イスラム主義や嫌中感情などの台頭

（10）アフリカの安全保障　テロや内戦への対応に国際社会が距離

※米コンサル会社ユーラシアグループの報告書から

　　（http://www.huffingtonpost.jp/2018/01/04/financial-risk_a_23323422/）

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年１月６日　頓首再拝＞
10：伝統 :

2018/01/07 (Sun) 18:17:46


　　　　　　　＊Ｗｅｂ：アゴラ（2018年01月04日）より

ウォール街のヨーダことブラックストーンのバイロン・ウィーン副会長が2日、
米国の金融市場が2018年の取引を開始するに合わせ、ビックリ10大予想を発表しました。

ウィーン氏にとって33回目となる今回は、以下の10項目を挙げています。
一般の投資家が定義する”ビックリ＝サプライズ”な出来事は30％の確率で起こること、
ウィーン氏の場合は50％以上と定義していますが、さてどうなるのでしょうか？


（１）中国が北朝鮮の金正恩委員長による核保有を容認できないとの結論に到達、
　　　中国は北朝鮮への燃料と食糧の供給を停止へ。
　　　北朝鮮は核開発プログラムの中止に同意するものの、現状の兵器は断念せず。

（２）大衆主義、部族主義、政治的無秩序が世界で蔓延へ。

　　　英国ではジェレミー・コービン労働党党首が次期首相に就任し、
　　　スペインではカタルーニャでの混乱が継続する。

　　　一方、BREXITという経済的にマイナスな状況が欧州大陸で協力関係を強化させ、
　　　予想外のポジティブな結果をもたらす。

（３）漸くドル高の展開へ。トランプ政権のビジネス寄り政策やレパトリを支えに、
　　　米国の実質GDP成長率は３％を超え、投資家はドル建て資産への関心を強める。

　　　一方、ユーロドルは1.10ドルまでユーロ安・ドル高の展開に。
　　　ドル円も、120円までドル高・円安が進行する。

（４）米国経済は2017年より拡大するものの、投機マネーによる高騰を受けて
　　　S&P500は10％の調整を迎え2,300へ下落へ。高金利も調整の一因となる。
　　　ただ、年末には経済成長が4％ヘ向かうにつれて3,000台に乗せる。

（５）WTI原油先物価格は、80ドル台を回復へ。
　　　世界成長の加速に加え、エマージング国での予想外に強い需要が背景となる。

　　　米国内でのフラッキング（水圧破砕）での生産は失望に終わるほか、
　　　在庫が逼迫し、OPEC諸国は産油量を抑制し、
　　　ロシアをはじめナイジェリア、ベネズエラ、イラク、イランでの生産量も
　　　小幅増加させる程度に終わる。

（６）インフレが懸念材料に。
　　　経済成長の一段の拡大に加え、商品先物相場の上昇もインフレを押し上げる。

　　　先進国での労働市場の逼迫が賃上げペースを加速させ、
　　　米国での平均時給は前年比で4％超えに達し、消費者物価指数は同3％を上回る。

（７）インフレ加速を背景に、政策金利も上昇する。
　　　FRBは年内4回の利上げを行い、米10年債利回りは4％ヘ向かう。

　　　ただし潜在的な金融市場編影響を懸念し、資産圧縮はごく緩慢なペースで進む。
　　　高利回り債のスプレッドが拡大し、株式市場のリスクに。

（８）北米自由貿易協定（NAFTA）とイラン核合意は、
　　　トランプ大統領の破棄・撤退示唆にも関わらず、存続する。

　　　環太平洋パートナーシップ協定（TPP）離脱をめぐっては
　　　世界で中国の影響力が台頭するにあたり失敗とみなすものの、
　　　アジア諸国に対する二国間協定の一段と推進させる。

（９）共和党は、中間選挙で大敗し上下院での多数派から転落へ。
　　　有権者は選挙公約を遵守しないトランプ政権だけでなく、
　　　トランプ大統領のツイートに失望するなど、トランプ政権の信任投票と化す。

（10）2017年10月に開催された第19回共産党大会で自身の権限拡大に成功した
　　　習近平主席は中国の信用問題に注力し、経済並びに雇用の鈍化にも関わらず
　　　企業の借入に制限を掛ける。

　　　中国の実質成長率は5.5％増へ減速するものの、世界経済の影響は限定的に。
　　　習主席は、信用問題の取り組みが持続的成長に必要と主張する。



以下は、ビックリ予想10選から漏れた”ありえそうなこと”６選となります。

（11）投資家は欧州、極東、エマージング市場での業績が米国より良好である
　　　と認識するほか、米国以外の株価収益率（PER）の低さに注目。
　　　機関投資家のポートフォリオは、より国際色を増す。

（12）モラー特別検察官による2016年米大統領選に関わる捜査は、
　　　トランプ一家とロシアとの結託を証明できず失敗に終わる。

（13）AIの普及が進む。
　　　サービス産業の雇用は自動化し、特に法律と金融の職のほか、
　　　ファストフードやヘルスケアで顕著となる。

　　　米失業率が4％割れを実現したにも関わらず、
　　　失業者や政府補助申請者の増加にエコノミストは頭を抱える。

（14）サイバー攻撃が消費者信頼感に悪影響を及ぼし始める。
　　　大手銀は、サイバー攻撃により預金引き出しの３日間停止を余儀なくされる。

　　　多くの小売業機関が個人情報流出の憂き目に遭うなど、
　　　企業はシステム更新の必要に迫られる。

（15）欧米の規制当局は、既存の小売業者や伝統的なメディア会社の圧力を受けて、
　　　ネット企業ヘの圧力を強める。アマゾン、フェイスブック、グーグルを対象に
　　　反競争的なビジネスへの捜査を開始へ。

　　　一般市民も、ネット企業ヘの権力集中を懸念し始める。

（16）ビットコインの多大なリスクに配慮し、規制当局が取引を制限する。
　　　ビットコインには監視当局が存在せず、安全性や健全性に問題があり、
　　　償還請求ができず、サイバー攻撃のリスクに常に直面し、預金保険もない。

　　　　　　　　　　　　　　　・・・

いかがでしたか？ゴールドマン・サックスやJPモルガン・チェース、
ドイツ銀行と同じく、成長加速の側面から年内利上げを4回と予想してきました。

インフレ上昇にも言及し、米10年債利回りが4％を超えると大胆な予想を展開しています。
利上げペースと共にインフレが加速するなら、S&P500の調整相場入り見通しも、
辻褄が合うというもの。

ただ、それでも米成長率が3％どころか4％まで視野に入れているというのは、
楽観的過ぎな気がしないでもありません。

特に、中国も6％半ばの成長から5.5％へ鈍化を予想するとなれば、尚更です。

ちなみに、2017年のビックリ10大予想でも米国経済に強気で3％成長、
米10年債利回り3％乗せを予想していました。

注目は、米大統領選です。3％超の成長を視野に入れるものの、
共和党の完全敗北を予想していました。

2017年12月27日時点でのリアルクリアポリティクスでの平均支持率は民主党が49.1％、
共和党が36.3％と共和党が後塵を拝するものの、上院の改選は民主党が23議席に対し
共和党は8議席。仮に共和党が多数派を奪われれば、歴史的な大敗となること必至です。

さて、2017年の”ビックリ10大予想”の結果を振り返ると・・・
1勝6敗3分けといったところでしょうか。

少なくとも、2017年版において米国ではトランプ政権下で
エネルギー関連規制が撤廃・縮小したほか、イランの産油量は増加傾向にあり、
WTI原油先物価格は60ドル割れ維持したと言えます。

毎年、果敢にも“ビックリ10大予想”を発表して下さるウィーン氏、
今年の予想はどこまで的中するのでしょうか？

　　（http://agora-web.jp/archives/2030376.html）

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年１月７日　頓首再拝＞
11：伝統 :

2018/01/08 (Mon) 18:04:31

新春恒例の大予測：FT執筆陣が占う2018年の世界
メイ英首相の今後から米中貿易戦争、ビットコインまで

　　　　　　　　＊Financial Times（2018/1/5）

（１）テリーザ・メイ氏は2018年、英国首相の座を維持できるか？
　
　　　答えはイエスだ。
　　　解散総選挙での失敗により、メイ氏の威光はほとんど失われてしまったが、
　　　ここ数か月間で同氏を取り巻く状況は改善している。

　　　ブレグジット（英国の欧州連合＝EU＝離脱）の交渉をひとまずまとめたことで、
　　　短期的には現在のポストを確保した。

　　　そのため、ブレグジットが2019年に正式に完了するまで、
　　　あるいは魅力的な代替案が浮上するまで、
　　　保守党はメイ氏を首相のイスに座らせ続けるだろう。

　　　メイ氏に反対する動きが出てくれば、
　　　それを機に残留派と離脱派の内戦が始まるだろうが、
　　　両派ともそれは避けたいと思っている。

　　　持続可能とは思えなかったメイ首相が、
　　　驚くほど持続可能であることが示されている格好だ。


（２）英国の経済成長率は主要7か国（G7）で最も低くなるのか？

　　　そうはならない。
　　　もちろん可能性はあるが、幸いなことに、メイ首相は少なくとも、
　　　何の合意もない「ノーディール」という崖を英国が転げ落ちる事態には
　　　ならないようにしてくれた。

　　　2017年12月現在、英国は2018年に1.5％の経済成長を遂げるというのが
　　　市場コンセンサスになっている。

　　　だが、日本とイタリアのコンセンサス予想はもっと低く、1.3％しかない。

　　　従って、英国の経済成長率がG7で最も低い値になる確率は
　　　4分の1程度ではないかと思われる。


（３）フランスのエマニュエル・マクロン大統領は
　　　ドイツのアンゲラ・メルケル首相から、ユーロ圏共通予算について
　　　積極的な関与を取りつけるか？

　　　答えはノーだ。
　　　メルケル氏は、小規模なユーロ圏投資基金のようなものなら
　　　受け入れるかもしれないが、それではマクロン氏の野心を満たすには至らない。

　　　マクロン氏が求めているのは、
　　　1）ユーロ圏の域内総生産の数％に相当する規模で、
　　　2）「ユーロ圏財務相」が監督し、
　　　3）経済がショックを受けてもそれを吸収できる、
　　　という3点を備えた予算に至るための「ロードマップ」だ。

　　　メルケル氏は渋々認める方向に傾いてはいるものの、
　　　先日の総選挙を経て政治力が低下しており、仮にそのような決断を下しても、
　　　おおむね懐疑的な国民をそれに従わせることはできないだろう。


（４）米国民主党は、中間選挙で連邦議会下院の過半数を奪回するか？
　
　　　奪回するだろう――もっとも、僅差ではあるが。
　　　民主党が過半数を取るには、議席数を24増やす必要がある。

　　　つまり、大統領選挙ではトランプ氏が勝ったが
　　　下院議員選挙では民主党が勝った12の選挙区すべてで議席を維持したうえで、

　　　大統領選挙ではヒラリー・クリントン氏が勝ったが
　　　下院議員選挙は共和党が勝った23の選挙区をすべて奪い取り、
　　　さらに1、2議席のおまけをどこかで勝ち取らねばならない。

　　　この数字を見る限り民主党は不利だが、歴史的には有利だ。
　　　大統領を出している党は、ほとんどの中間選挙で下院の議席を減らしているからだ。

　　　大幅に減らすときもあり、大統領の支持率が50％を下回っているときは
　　　特にそうなりやすい。バラク・オバマ政権下の2010年の中間選挙がその好例だ。


（５）ドナルド・トランプ大統領の弾劾審査は始まるのか？

　　　答えはイエスだが、始まる「だけ」だ。
　　　11月の中間選挙で、民主党は下院の支配権を取り戻すだろう。

　　　選挙が終わっても2019年1月まではこの問題に手をつけないだろうが、
　　　それまでの時間を無為に過ごすわけではなく、
　　　下院司法委員会で必要になる書類の準備を進めるだろう。

　　　トランプ氏は、これを「魔女狩り」と呼ぶに違いない。
　　　しかし、奇想天外な大統領の任期が2年目に入ることから、
　　　民主党がトランプ氏に説明責任を果たさせるという公約を掲げて
　　　選挙戦に臨むことは、ほとんど避けられない。

　　　ロバート・モラー特別検察官の捜査によって選挙前に何かが明らかになっても、
　　　それによって十分な数の共和党支持者がトランプ氏を嫌いになる
　　　ということはなさそうだ。


（６）トランプ氏は中国との貿易戦争の引き金を引くか？

　　　引くと予想する。
　　　トランプ大統領は2018年、中国に懲罰的な措置を講じることにより、
　　　大統領選挙で行った保護主義的な公約の一部を実行に移すだろう。

　　　その引き金になる可能性が最も高いのは、中国における
　　　知的財産権侵害疑惑や補助金つきの鉄鋼・アルミニウム生産について
　　　トランプ政権が作成を命じた公式報告書の完成だ。

　　　大統領は通商畑の側近たちから強く促されたうえで、
　　　関税を含む報復措置を取る公算が大きい。
　　　これが貿易戦争の号砲になるかどうかは、中国の出方次第だ。

　　　中国側が報復関税を課す、あるいは米国を世界貿易機関（WTO）に提訴する
　　　という事態になれば、戦いが始まった印になる。


（７）中国が発表するGDP成長率は6.5％を上回るか？
　
　　　上回る。
　　　たとえ本当の国内総生産（GDP）成長率がそうなっていなくても、上回るだろう。

　　　中国政府による公式の値ではない真のGDP成長率はどれほどなのかという憶測は、
　　　専業エコノミストの家内産業を生み出した。

　　　公式の値が驚くほど安定しているのは、政府当局が目標に合わせて
　　　成長率を「平準化」しているからではないか、と疑われているのだ。

　　　従って、もし2018年に成長が鈍化しても、公式の成長率が
　　　あらかじめ決められた6.5％の水準を超えることは、ほぼ確実だ。


（８）日銀は金融を引き締めるか？

　　　答えはノーだ。
　　　2018年には、米連邦準備理事会（FRB）の金融引き締めにより
　　　日米の金利差が拡大するにつれて、日銀は厳しい状況に置かれるだろう。

　　　しかし、黒田東彦総裁は、金利を上げるのは
　　　インフレに対処するときだけだと決心している。

　　　物価が上昇し始めれば、日銀はイールドカーブが多少上昇しても
　　　容認するかもしれない。

　　　だが、日本の2018年末の実質金利が年初の水準を上回ることはないだろう。


（９）新興国のGDP成長率は5％を上回るか？

　　　上回るだろう。
　　　FRBは2018年も利上げを2、3回行う公算が大きく、
　　　新興国では市場の変動が大きくなりそうだ。

　　　2013年の「テーパー・タントラム（注1＝「テーパリング」と呼ばれた
　　　金融緩和の縮小に対して市場が見せた「タントラム（かんしゃくの意）」
　　　のような反応のこと）」の再現のように感じられる場面もあるかもしれない。

　　　しかし、GDP成長率の平均は2017年の推計値4.7％を上回る5％に達するだろう。
　　　これには、このところ落ち込んでいたロシアとブラジルの回復が主に寄与する。


（10）インドのナレンドラ・モディ首相は、型破りな経済的実験をまた試すか？

　　　試すだろう。
　　　高額紙幣の使用を一夜にして禁止したモディ氏の対策は大きなショックとなり、
　　　経済に大混乱をもたらした。

　　　だが、政治的な見返りは大きく、腐敗に対して断固たる措置を取る
　　　毅然としたリーダーとしてのイメージが強くなった。

　　　次の総選挙が2019年に予定されていることから、
　　　モディ氏はもう1度、有権者を魅了する大改革を実施する誘惑にかられるはずだ。

　　　自分の所有権を隠すために他人名義で不動産を所有している富裕層に対する
　　　劇的な対策に注目しておくといい。


（11）サウジアラムコの株式公開は国際市場でデビューを果たすか？

　　　答えはノーだ。
　　　史上最大の新規株式公開（IPO）と謳われたサウジアラムコの上場は、
　　　サウジアラビアの事実上の指導者であるムハンマド・ビン・サルマン皇太子の
　　　経済改革の礎になっているため、実現しなければならない。

　　　アラムコの株式はサウジの証券取引所では売買されることになるが、
　　　IPOの国際的要素が公開市場での売り出しになる可能性は低い。

　　　ドナルド・トランプ米大統領はニューヨーク市場への上場を働きかけ、
　　　ロンドンは誘致活動に最善を尽くしている。
　　　香港と東京も検討対象となっている。

　　　だが、サウジはむしろ、私募を選ぶか、
　　　予想より遅く国際的に上場する道を選ぶだろう。


（12）ホセ・アントニオ・ミード氏は次期メキシコ大統領になるか？

　　　なるだろう。
　　　ミード氏はメキシコの与党・制度的革命党（PRI）の大統領候補だ。

　　　主な対抗馬は、極左で大衆の心を動かせる雄弁家の
　　　アンドレス・マヌエル・ロペスオブラドール氏だ。

　　　ミード氏には、克服しなければならないことが多々ある。

　　　まず、財務相として2017年1月に突如、ガソリン価格を20％引き上げ、
　　　インフレ高進をもたらした後、自分が信頼できる人間であることを
　　　有権者に説得しなければならない。

　　　また、蔓延する汚職と犯罪を抑制することに大失敗した
　　　不人気な政府のクローンではなく、主体性があることも示さねばならない。

　　　だが、PRIの手ごわい集票マシンに支えられているロペスオブラドール氏は、
　　　止めることができないかもしれない。

　　　1回だけの投票で結果が決まるメキシコの選挙制度では、
　　　30％の得票率で十分な可能性がある。


（13）ジンバブエの新指導者は公正な選挙を実施するか、そして勝つか？

　　　答えはノーだ。
　　　エマーソン・ムナンガグワ氏は、軍の助けを多少得ながら
　　　ロバート・ムガベ前大統領の37年間の支配に終止符を打った後、
　　　2018年に自由選挙を実施すると約束した。

　　　これにより、1つの問題が生じる。選挙で負ける恐れがあるのだ。

　　　経済再生のためには寄付金が必要なことから、
　　　ムナンガグワ氏は少なくとも選挙が公正なふりをしなければならない。

　　　それは選挙制度改革を意味し、同氏の所属する不人気な
　　　与党・アフリカ民族同盟愛国戦線（ZANU-PF）が敗北するリスクがある。

　　　たとえムナンガグワ氏が選挙で一か八かの勝負に出る用意があったとしても、
　　　軍にもその用意があるかどうかは定かでない。意中の人物を大統領に据えた今、
　　　ジンバブエの将軍たちは国民がムナンガグワ氏を
　　　その座から追い落すのを許さないだろう。


（14）AT＆Tとタイムワーナーの合併計画は、
　　　（CNN売却などの）大きな是正策なしで承認されるか？

　　　承認されるだろう。
　　　米政府は何十年も、垂直合併の訴訟で勝っていない。
　　　司法省自身の審査ガイドラインによると、タイムワーナーのような
　　　コンテンツ所有者とAT＆Tのような配信会社の間の「垂直」合併は、
　　　水平合併よりずっと懸念が小さい。

　　　一方、FANG（フェイスブック、アマゾン・ドット・コム、ネットフリックス、
　　　グーグル）４社はデジタル・エンターテインメント産業を牛耳っており、
　　　旧来のメディア企業２社の合併が根本的に競争を変えるという
　　　政府側の主張を通すのは一段と難しくなっている。


（15）米テスラは量産車「モデル3」を25万台以上生産するか？

　　　答えはノーだ。
　　　盛んに喧伝されている電気自動車メーカーのテスラはかつて、
　　　夢の新型車「モデル3」を40万台生産すると約束した。
　　　最新の生産目標は、実際の生産台数が20万～30万台になることを示唆している。

　　　だが、バッテリー生産での深刻な不具合のためにスタートが鈍く、
　　　テスラの実績は芳しくない。

　　　テスラはまだ、ウォール街からの絶え間ない資金注入から脱却できることを
　　　立証できていないため、2018年は命運を左右する年になるかもしれない。


（16）S＆P500は2650ポイントを超えて年末を迎えるか？

　　　イエス。
　　　プラス材料は多々ある。企業収益、経済成長、米国の減税などだ。

　　　だが、こうした材料はすでに知られている。
　　　過去の基準と照らすと、株式はばかばかしいほど高く見えるが、
　　　これは短期的な動きについて何も教えてくれない。

　　　究極的には、2009年に危機から脱して以来、
　　　市場を動かす原動力となってきた流動性の問題になる。

　　　すべてが計画通りに行けば、2018年末までには、中央銀行が
　　　バランスシートを縮小し、流動性を市場から引き揚げているだろう。

　　　中銀がこの計画を実行すれば、S＆Pは失速する公算が大きい。
　　　だが、市場が少しでも揺らげば、中銀は怯む可能性がある。
　　　相場上昇のモメンタムは続くと見ておいた方がいいだろう。


（17）米国の10年債利回りは3％を超える水準で年末を迎えるか？

　　　答えはノーだ。
　　　ウォール街のストラテジストが向こう1年で米国債利回りが3％の節目を突破する
　　　と予想する動きは、居心地の悪いオフィスパーティーと同じような
　　　クリスマスシーズンの風物詩だ。

　　　量的緩和の縮小と米国の減税を考えると、
　　　2018年は予想が実現する可能性が割と高いように思える。

　　　しかし、インフレ率と長期債利回りの両方の上値を押さえている
　　　長期的な作用は依然変わっておらず、まだ過小評価されている。

　　　米連邦準備理事会（FRB）は2018年に少なくとも3回は利上げするが、
　　　10年債利回りは3％を突破しないだろう。


（18）原油価格は１バレル70ドルを上回って2018年末を迎えるか？

　　　そうなるだろう。
　　　供給停止と地政学的なリスク要因は、世界の産油国による生産抑制とともに、
　　　おそらく続く。

　　　だが、原油価格が1バレル70ドル以上の水準を維持できるかどうかは、
　　　米国のシェール生産拡大に直面して減産に踏み切った
　　　サウジアラビア主導の取り組みをロシアが支持する意欲に左右される。

　　　協調減産に参加するほかの国も、協定をしっかり守る必要があるが、
　　　各国政府が相場上昇の見返りを得るにつれて、
　　　そのインセンティブは減退していくだろう。


（19）安定し、流動性の高いビットコイン先物市場が発達していくか？

　　　答えはノーだ。
　　　１つ考えられる展開がある。

　　　まず、何度も売買停止が繰り返されるためらいがちなスタートの後、
　　　ビットコイン先物がゆっくりと機関投資家の資金を呼び込み始める。

　　　米商品先物取引委員会（CFTC）の持ち高データは、
　　　資産運用会社の間に存在する猛烈なロングバイアスを反映するようになる。

　　　先物ポジションをロールオーバーする莫大なコストが自明になるにつれ、
　　　先物を信用買いしている投資家はいよいよ声高に、
　　　決済日前後のお決まりの乖離について不満を表すようになる。

　　　相場操縦について調べるために上院の公聴会が予定される中で、
　　　先物価格が現物価格を割り込み、暴落の引き金を引く――という展開だ。


　　　　（http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/52019）

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年１月８日　頓首再拝＞
12：伝統 :

2018/01/09 (Tue) 17:26:56

　　　　　　　　　　＜Ｗｅｂ：レイモンド・ロー　より＞

一般に農暦、もしくは夏暦として知られる中国暦は、驚くほど正確なシステムであり、
それは時間の経過の記録だけでなく運勢判断のツールとなっています。

有名な伝統的運勢判断のシステムである四柱推命は夏暦の構成に示される
人の出生情報からその人の運命を予測することを正確に言及しています。

独自の特徴をもつこのような暦は、五行（金、水、木、火、土）であらわされる
年・月・日・時という時間についてのすべての情報であり、
それは宇宙の万物の基本的構成要素と信じられています。

五行との関係は、正確にどのようなことが起きるのか、
その人の運命がどのように進んで行くのかを予測するのに役立ちます。

ですので、この知識を使うことによって人の人生における幸運を最大限にし、
不運を最小限にすることができるのです。

戌年

２０１８年戌年は、天干が戊、地支が戌の２つの漢字によって象徴されます。
地支が天干をサポートしている２つの土の五行の年です。

五行同士が相互にどのような影響を与えるのかという相生相剋の関係によりますと、
２つの五行が相剋のサイクルの場合、対立する関係となり、
その年は多くの争いがあるでしょう。

このような年は天干が地支を剋する２０１５年乙未年（木が土を剋する）、
２０１６年丙申年（火が金を剋する）、２０１７年丁酉年（火が金を剋する）でした。

しかし、２０１８年は、２つの土の五行がお互いサポートしています。
通常、このような五行の構成は、調和を意味し、争いが少ないはずです。

しかし、 ６０干支からなる中国暦では、戊戌の性質は、
魁罡（かいごう）と呼ばれる組み合わせの五行です。

　　（＊魁罡（かいごう）https://ameblo.jp/nicolily-29/entry-11828124742.html　）

魁罡の日に生まれた人は、性格的に非常にタフで絶対に降参しません。
このような人達は、目標を達成するために強い意志力を持ち、最後までやり遂げます。
そのため、自分の主義を貫き、毅然たる態度を取り、
妥協するのが難しいような人の雰囲気があります。

このような雰囲気から、国際関係において厳しい対立や衝突があり
調和や平和をもたらすのは簡単なことではないでしょう。

戌は精神的な事柄に関連しているので、
宗教や文化的原因から緊張や争いが起こるでしょう。

戊戌は、巨大な山で、強い圧力や暴力のイメージがあります。
ですので、地震、地滑り、ビルの崩壊、雪崩など土の災害に関連しています。
また土は道路も意味し、交通事故の引き金にもなるでしょう。

歴史を振り返ってみると、戊戌年に関連してかなり深刻な土の災害がありました。
前回の戊戌年であった６０年前、１９５８年 からいくつかの重大な例を挙げてみると、

８月１６日にイランでマグニチュード６．７の重大な地震が起こり１３２人が死亡しました。
マグニチュード７．６のもうひとつの地震がエクアドルで起こり、１１５人が亡くなりました。
１１月６日にロシアで起きたマグニチュード８．３が最も大きな地震で、
もう一つのマグニチュード７．２の地震が３月１１日に日本で起こり５１人が死亡しました。

大きな土の災害も戊戌日に起こる可能性があります。

例えば、２０１２年４月７日に大きな雪崩がパキスタンで起こり
１３５人の兵士らが生き埋めになりました。

２０１７年５月１１日に、中国の新疆でマグニチュード５．５の重大な地震が起こりました。

両方とも戊戌日に起こっています。

四柱推命の体系において、辰と戌は“天羅地網”と言われる門で、
“貴人”や天から来る天使のいないトワイライト・ゾーンです。

つまり、人が重大な危機にある時、助けに来る天使がいないということです。
特に戌は、地下、スピリチュアル、オカルト現象に関連しています。

そのため、戌刻（午後７時から９時）、
もしくは、辰刻（午前７時から９時）に起こる災害は、
さらに恐ろしく犠牲者も多いでしょう。

例えば、ニューヨークの９１１テロ攻撃は辰刻に起こり、
２００４年のスマトラ島沖地震による津波も辰刻に起こりましたが、
両方とも多大な犠牲者の引き金となりました。２

０１０年８月２３日、マニラで香港人の乗ったツアーバスの
人質含む９人が銃撃されたのは戌刻でした。

また、２０１７年に香港の地下鉄での恐ろしい火災は戌刻に起こりました。

ですので、２０１８年に国際間の緊張や対立、
宗教紛争多くの犠牲者を伴うや土の災害が起こっても驚くに値しないでしょう。

戌は、複雑な土の五行で、 “火の墓庫”、“地下”、“地獄への門”の象徴ですので、
死、宗教、スピリチュアル、そして、オカルト現象に関連しています。

戌年は、地面の下から遺跡の発掘や考古学の発見などによく関係しています。
例えば、１９２２年に発見されたツタンカーメン王の墓が発見された１９２２年は戌年でした。

戌は地下に言及するので、地下鉄に関連する多くのトラブルもあるでしょう。
香港MTRの会長の馬時亨（Frederic Ma）氏は、
戌年の戊戌日の１９５２年２月２２日に生まれました。

戌と辰は沖しています。
そのため、２０１８年の香港では多くの地下鉄の問題が起こると予想されます。

天干と地支からなる中国暦は、６０年周期で巡ります。
これは私たちが、６０年前の１９５８年や１２０年前の１８９８年の戊戌年と
同じ経験をすることを意味します。

１９５８年は、ゴ・ディン・ジエム政権に対するべトコンの深刻な反乱軍により
ベトナム戦争が激化していました。

１８９８年の中国は西太后によって支配された清王朝で、
ロシアや他の西洋の国による攻撃的な侵略に衰退していきました。

約１００日間（１８９８年６月１１日から９月２１日まで）続いた
光緒帝による改革運動の激しい抗議がありましたが、
ついに西太后によって倒されました。

戌年は、火の墓庫ですので、
進歩や変化に対して一連の保守的な五行の強くて頑固も意味します。

６０年前の１９５８年は、中国での大飢饉が始まり１９６１年頃まで続きました。
この飢饉により２０００万人以上の人が餓死したと推定されています。

五行のシステムにおいては、火は幸せや楽観の意味となり、昨年とその前の丙申や丁酉です。
しかし、戌年が巡ってくると火は墓庫にはいるので楽観が経済情勢の後退に変わることを
もたらすでしょう。

戌は１０月で秋の終わりで冬の始めをあらわしています。
楽観的な火の五行はなくなり、恐れをあらわす水の五行が占めることになります。

ですので、ウォールストリートの歴史において、
１９２７年と１９８７年に株式市場の株価暴落となった、
それぞれウォール街大暴落とブラックマンデーが１０月にありました。

戌年は経済成長や経済活動の衰退、長期間の株式市場の後退を導き、
さらなる経済危機をもたらすでしょう。
２０２５年まで火の年は戻らないため、弱気の市場が長く続くことが予想されます。


戌は、四柱推命では、華蓋（かがい）でもあります。
この神殺は芸術的でアカデミックな性質、そして孤独を意味します。
こうして、１８９８年と１９５８年には、文化と科学の目覚ましい進歩がありました。

１８９８年１２月に、マリ・キュリー（キュリー夫人）が、
ラジウムと放射能の発見を発表しました。

１９５８年、アメリカは1月に初めての人工衛星エクスプローラー１号を
軌道にのせるために打ち上げ、引き続き3月にはヴァンガード１号
そしてエクスプローラー３号を打ち上げました。
そして、７月にエクスプローラー４号が続きました。

またNASAが、１９５８年７月にアメリカ連邦議会によって公式に設立され、
１０月に最初の宇宙探査機、パイオニア１号を打ち上げました。

アメリカはまた、１９５８年１２月にSCOREと呼ばれる初めての通信衛星を打ち上げました。
ソビエト連邦もまた５月にスプートニク３号を軌道に乗せました。
また、初めてのビデオゲーム”Tennis for Two”(テニス・フォー・ツー)が
１９５８年１０月に紹介されました。

MGMミュージカル映画のGigi（邦題：恋の手ほどき）は、大成功を収め
アカデミー賞で９部門を受賞しました。

ディズニーでとても人気のある眠れる森の美女も、暦上、戌年の１９５９年１月に
アニメーション映画化されました。

１９５８年の戊戌年は、地球物理観測年でもあり、
地球の磁気圏が発見されたのは興味深いことです。

火の五行は、飛行物体や航空産業に関連していますので、
戌年は火の墓庫をもたらします。
これは航空機事故の意味もあります。

前回の戊戌年１９５８年は、重大な飛行機墜落事故が目立ちました。
２月に、ミュンヘンの航空機墜落事故で２１人が死亡しました。
３月には、アメリカの爆撃機が、サウスカロライナに誤って原爆を落としてしまい、
住宅を壊し数人が怪我をしました。

４月にユナイテッド航空機がラスベガス近郊でアメリカ空軍ジェット戦闘機と
空中衝突し４９人が死亡しました。

８月には、KLMオランダ航空機が９９人の乗客と共に、海に墜落しました。

火の墓庫である戌は、貯められた状態から解かれる時、
特に寅と午の五行が存在する時、その火が火災や爆発となるでしょう。

１９５８年は多くの火災もありました。
１９５８年３月に、ニューヨークの下着会社で大火災が起き２４人が亡くなりました。
１２月にはシカゴの学校で恐ろしい火災が起き、９０人の生徒と３人の修道女が死亡しました。
また同じ月にボコタのデパートで重大な火災があり８４人が亡くなりました。

１９５８年２月１１日には知られる限り最も強い太陽活動極大期が記録されました。

戌は火の墓庫と考えらえますので、火のエネルギーが内側に隠れています。
このエネルギーが一旦、放出されると悲惨な爆発をもたらす可能性があります。

１９４５年に２つ目の原爆が８月９日に落とされました。
放射性物質のラジウムも戊戌年の１８９８年にキュリー夫人によって初めて発見されました。
そのため、核兵器の問題が引き続き広がる可能性があります。


戊は山の象徴で、地支の戌と天干の戊は、巨大な山です。
このような年は山に関連する多くの災害を示しています。
地滑りや雪崩の危険があり、登山スポーツにとってはあまり安全ではないでしょう。

タイタニックの惨事は１９１２年４月１４日の真夜中の戊の時刻に起こりました。
タイタニックは 戊の時刻に氷山に衝突しました。
１９５９年１月３０日に、同じような事故が起こりデンマークの貨物船が氷山に衝突した、
グリーンランド沖で沈み９５人が死亡しました。この事故も戊戌年の影響下にあります。

中華形而上学では、土は細胞や筋肉をあらわします。
がんの問題は細胞の疾患が原因となっているので、
忌神の過剰な土の五行にとても関係しています。

２０１８年は非常に重い土の年で、戌は未と丑と共に土の三刑を形成します。
そのため、この年の主な健康問題は、がんで、もし四柱推命で土が忌神の人たちは、
抗酸化物質を多くとる必要があるでしょう。

心臓と血液循環の側面は、火の五行に関連しており、戌は火が墓庫に入る意味ですので、
火の五行が弱い人たちに取っても好ましくないです。
このことは弱いエネルギー、心臓や血液循環を弱め、消化不良の問題をもたらすでしょう。

土の五行の不調和は、胃弱や糖尿病を引き起こすでしょう。
ですので、健康のために適するサプリメントは、がん予防のために抗酸化物質を取り、
火の五行を強めるためにコエンザイムQ１０を取ることです。

土の五行は胃や筋肉でもあるので、
このような土の多い年は人によっては体重増加があるでしょう。
健康的なダイエットにも注意を払う必要もあります。

興味深いことに、インスタントヌードルとピザハットは、
前回の戊戌年である１９５８年にスタートしました。
ピザハットは１９５８年６月に開業し、それは戊戌年戊午月でした。


戊は、山の土としていわれています。
戊の日に生まれた人は、頑丈で安定し、率直で忠実、我慢強く柔軟で実務的ですが、
時には、保守的で少し頑固でフレキシブルでない時があります。

そして、山ですので抑圧を及ぼすことになるかもしれません。

土の五行は、肉や筋肉ですので、強い戊の人は、がっちりとした体格で四角っぽい体型で
少し不器用な感じに見えるかもしれません。
このようなアカデミー賞の映画スターでは、フィリップ・シーモア・ホフマンがいます。
他の戊の有名な人は、マーク・ザッカーバーグ、ヒラリー・クリントン、
XジャパンのYoshiki,　デヴィッド・ベッカム、エリック・クラプトン、ウィル・スミス、
マイケル・ジャクソン、ナタリー・ポートマン、マリア・シャラポワ、
バッシャール・アル・アサド（アサド大統領）などです。

戊戌もしくは戊辰の日に生まれた人は、魁?（かいごう）と呼ばれ、
並外れてタフで強い性格です。
このような人たちは、成功を達成するために強い決意を持ち、
とても困難な状況下で生き残るための強い意志を持っています。

戊の魁?の例として、マリア・シャラポワ、アンジェリーナ・ジョリーの
アンブロークンの映画に描かれた非常に困難な人生を送ったルイス・ザンペリーニなどです。
また、シリアのバッシャール・アル・アサド（アサド大統領）や
２０１３年のボストンマラソン爆弾テロ事件を起こしたタメルラン・ツアルナエフも
戊の魁?の日に生まれています。


戊の五行、特に戌は複雑な五行で金、火、土を含む火の墓庫です。
そのため、あらゆる職業に影響を与えるとみられます。
特に保険産業やハイテクコンピュータービジネスなどです。

この戊戌の五行は、ハイテクビジネスで傑出した人たちにとてもよく見られます。
例えば、ビル・ゲイツ、スティーヴ・ジョブス、マーク・ザッカーバーグは皆、
彼らの四柱推命で土の五行がと強いのをあらわしています。

ですので、戊戌年はインターネットや、コンピューターソフトウェアビジネスなどに
早い進歩をもたらすかもしれません。


火の五行は基本的に、人々の５つの感情の中の喜びを象徴しています。
そして、楽観主義や自信を生み出します。

このように火の年は、人々の経済についての自信を促し、
株式市場に良い業績をもたらすことがよくあります。
これが強い火の五行が存在した２０１３年から２０１７年まで
株式市場のブームを背後で推し進めた要因です。

しかし、火の五行のサイクルはキャンドルのような丁火の２０１７年で終わり、
２０１８年戌年は火の墓庫です。
それは、火の楽観主義が低迷し、水の悲観主義が現れることを意味します。

これからやってくる２０１９年、２０２０年、２０２１年は、
すべて水と金の年で２０２５年巳年が来るまで火の五行は戻ってきません。

ですので、一般的な経済情勢は弱気のサイクルに入っていき、
２０１８年の経済成長は停滞し減速していくでしょう。

中国暦において戌は１０月をあらわし、秋の終わりで冬の始まりで、
火が消え去り恐れを起こす水があらわれてきます。

ウォールストリートの歴史を振り返ると、ブラックマンデーのような
株式市場の崩壊のほとんどが１０月に起きています。


中医学では、土の五行は膵臓や胃で筋肉や細胞をあらわします。
そのため、もしも土の五行のバランスが取れていないと胃や膵臓の問題を
もたらすかもしれません。

糖尿病もまた膵臓に関連する病気で、２０１８年はさらに深刻になるでしょう。
とても危険な側面は、戌、丑、未が土の三刑の問題を形成するでしょう。

刑は、心配、嫌悪、隠れた危険を引き起こすネガティブな構成です。
健康に関して、土は筋肉や細胞ですので、三刑が原因となる土のアンバランスは、
がんをもたらすこともあるでしょう。

これは、２０１８年にさらなる深刻な問題となり、多くの抗酸化物質を取り、
がんにかからないようにする必要があります。

戌は“火の墓庫”でもあり、火の五行がとても弱いサイクルを意味します。
火の五行は心臓と血液循環です、火が弱くなるとともに
心臓に注意を払う必要もあるでしょう。

火の五行が弱くなると、火のサポートが必要な土の胃の消化問題もあるでしょう。
そのため、胃や消化に関連する健康問題も起こるでしょう。

火の性質を改善するために、サプリメントのコエンザイムQ10を取る必要があります。
これは火が戻ってくる２０２５年まで、ますます重要になっていくでしょう。

過剰な土が原因の健康問題の多くの例があります。
スティーヴ・ジョブスは過剰な土によって膵臓癌で亡くなりました。
デヴィッド・ボウイは身弱の火の人で２０１６年に過剰な土によって亡くなっています。

２０１８年に土の三刑のネガティブな影響に直面する有名人は、
エリザベス女王、J.K.ローリング、ジュリア・ロバーツ、ドナルド・トランプが含まれます。

ドナルド・トランプは、戌年、未日に生まれた身強の土の人で、
現在、７２歳で丑の大運にいます。
ですので、現在、すでに丑、戌、未の好ましくない三刑の大運にいます。

そして、２０１８年戌年は、この土の三刑のネガティブな影響の引き金となるでしょう。
彼の敵でもある土と土の三刑は、２０１８年に野党や彼の敵からの
深刻な難題に直面しなくてはならないことを意味するかもしれません。

エリザベス女王は辰日辰月に生まれています。そ
のため、２０１８年戌年と彼女の辰は重大な沖となります。
その上、彼女は丑刻に生まれ、そして現在９２歳で未の大運にいるので、
丑と未と２０１８年戌年で土の三刑を形成します。

エリザベス女王は、身強の金の女性で土は彼女の忌神です。
ですので、彼女は2018年に忌神の年に入り、彼女の夫、エディンバラ公フィリップ殿下も、
夫妻宮をあらわす日支は辰で、戌年との沖をあらわしています。

土の三刑の他の例はJ.K.ローリングの命式にあらわれています。
彼女は未月の７月に生まれ、現在、５３歳で丑の大運にいます。
そして、彼女は、丙戌日に生まれています。

２０１８年は健康や異性関係の問題の原因となる三刑の引き金となる戌をもたらします。
ジュリア・ロバーツもまた、彼女の四柱に土の三刑があり、
１９６７年未年、戌月、丑日に生まれました。

２０１８年の戌は彼女の結婚に影響する夫妻宮の三刑を引き起こすでしょう。


丑、未、戌の土の三刑は、がんや結婚生活の問題の原因となる非常に重大な構成です。
土の三刑の影響を減らすために、来る戌を引きつけて離すために
卯のペンダントを身につける必要があります。


戌は辰と沖となる干支です。
大量の土の沖ですので、地震、地滑り、道路での交通事故など土の災害を起こすでしょう。

戌と辰は、“天羅地網”と呼ばれています。
四柱推命に辰と戌の両方を持って生まれている人達は、第六感を持っています。
この辰と戌の組み合わせはスポーツマンや、対抗者への素早い反応をするために、
このような直感を必要とする武道の専門家によくみられます。

例えば、ブルース・リー、ジェット・リー、マリア・シャラポワ、
ジェレミー・リン、リー・ナです。

辰と戌がスティーヴ・ジョブスの命式にも見られるので、
市場が何を必要とするか予測するため第六感を持ち革新的な製品を生み出しました。


戌年に生まれた人は犯太歳となり、辰年に生まれた人は戌年と沖となります。
通常、このような人たちは２０１８年に移動や旅行が多くなるでしょう。
引っ越しやオフィスの移動、転職、旅行などに行くなどのこのような
必要な変化の機会をもつことはよいです。

しかし、スピード運転や飛行機の操縦、スキンダイビング、パラシュート降下などの
リスクあるスポーツをなるべく避け、いつも以上に注意することです。

このような人たちには、沖の否定的影響を最小限にするために、
戌を引き付け離すのに役立つ卯のペンダントを持つことをお勧めします。

辰年に生まれた人にとって、２０１８年に太歳方位となる
北西に旅行に行くのは最小限にするのがよいでしょう。


２０１８年の多大な土の五行は、木の産業と火の産業に繁栄をもたらします。
なぜなら、木は土を剋するため、木の産業にとって土の五行は財星を象徴し、
それは、ファッション、メディア、新聞、本、教育、環境などの産業になります。

２番目に良い産業は、火の産業で、火は土を生み出すので、
火の産業は２０１８年に活動的で生産性があるでしょう。
火の産業は、エネルギー、ファイナンス、エンターテイメントです。

土の産業は土の年に強い競争に直面します。
ですので、不動産、炭鉱、ハイテクのような土の産業は、あまり繁栄しないでしょう。

また、土の産業にとっての財星は水ですが、全くありません。
銀行、機械、自動車などの金の産業もまた、金にとっての財星は木で、
木が全く存在しないため、あまり業績のよくない年になるでしょう。

最後の一つは、輸送、コミュニケーション、船舶のような水の産業です。
水の産業にとっての財星は火で、火は戌年には墓庫に入るので、
水の産業も２０１８年はあまり利益が上がらないことが見込まれます。


要約すると、戌年に業績の良い産業は、木の五行に関連する産業でしょう。
木の産業は、環境、ファッション、メディア、本、教育、植物や花です、

火の産業も生産的ですが、あまり利益は見込めないかもしれません。
他の金、水、土の産業は、２０１８年はあまり繁栄のない年となるでしょう。

概して、土の五行が天干と地支にある戊戌年は、
障害と保守主義を象徴しています。
国際関係の対立や不調和があり平和的な年ではないかもしれませんが、
人々は伝統的価値を守るために注意深く保守的な傾向になるので、
変化に対しての抵抗があるでしょう。

また、地震や地滑りのような土に関する自然災害や火災、爆発、核問題と
環境の災害や公害病と伝染病が広まるでしょう。


戊戌年は、貴人のない年でもあります。
これは、天から助けに来る天使がいないので、どのような事故や自然災害でも
多くの犠牲者が出ることを意味します。

過去には、戌刻の間に重大な犠牲者の例があります。
例えば、マニラで人質になった８人の香港人の観光客が殺害されたのは、
２０１０年８月２３日の戌刻に起こりました。

火炎瓶での恐ろしい爆発が尖沙咀駅で起こったのも２０１７年２月１１日の戌刻で、
少なくとも１８人の乗客が怪我をしました。


最も注意したほうがよい干支は辰で、戌と直接、沖となります。
このような沖は、通常、混乱、移動、事故や変化をもたらしやすいでしょう。
多大な土の沖ですので、地震、山の災害、ビルの崩壊、地滑りなどのような
土に関する不運を助長しやすいでしょう。

辰年に生まれた人は、
多くの旅行もしくは転職や引っ越しなどのような移動が予測されるでしょう。

戌を引き付けて離すためのお守りとして卯のペンダントを身に着ける必要があります。
その年の沖となる人々は、多くの旅行や引っ越し、転職などの変化をつくるのはよいです。

しかし、辰年に生まれた人は、
太歳の方位の北西に向かって旅行をしないことをお勧めします。
好ましくない位置に直面する他の干支は戌で、犯太歳となります。

同じく否定的な影響を軽減するため卯のペンダントを身につけることが良いでしょう。


さらに重大な側面は土の三刑で、命式内に未と丑の２つを持つ人たちです。
このような土の三刑は、通常、不調和、苛立ち、心配や欲求不満などを引き起こしたり、
胃、膵臓、筋肉痛、がんなどのような土の五行に関する病気をもたらします。

多過ぎる土は、火を消耗させ戌は火の墓庫なので、
心臓や血液循環に関する病気の原因にもなるでしょう。

土の三刑を引き起こす戌の影響を軽減するために、
同じく否定的な影響を最小限にするためにお守りとして
卯のペンダントを身につけるのはよいでしょう。


戌と合となる干支は、卯、寅、午です。
これらの干支は調和の年になります。
しかし、このような干支の占術は、運命の予測をするのに公式には認知されていないため、
体系としては完全に信頼できるわけではありません。

戌年の個人の運勢についてさらに信頼できる判断のためには、
すべての四柱推命を調べてもらうことが推奨され、
生まれた年、月、日、時の出生情報が必要となります。

干支が個人の出生情報のすべての四柱にあらわれるため、
戌との沖や刑の関係は、戌年や辰年に生まれた人たちだけに
影響を与えているわけではありません。

こうような沖や刑は、出生月、日、時間に
その干支があらわれている人にも影響を与えるでしょう。


辰年に生まれて２０１８年戌年と沖となる有名人の例は、
ウラジミール・プーチン、ミッシェル・オバマ、サンドラ・ブロック、
ジェフ・ベゾス、ラッセル・クロウ、ベネディクト・カンバーバッチ、
フレデリック・マなどです。

辰年に生まれていない人でも辰日に生まれている人たちは沖の影響下にあります。
そのため、彼らも努力を必要とする年になるでしょう。
これらの人々の例をあげますと、エディンバラ大公フィリップ殿下、エリザベス女王、
安倍晋三、リー・ナ、ケイト・ミドルトン、クリステン・スチュワート、
エドワード・スノーデン、ロマン・ポランスキーなどです。

日柱に対する沖は、通常、移動もしくは家族や人間関係、
特に配偶者や異性との関係における対立の原因となるでしょう。


戌年に生まれた人々は、“犯太歳”にあるといわれ、
卯のペンダントを身につけることが推奨されます。

戌年に生まれた人々の例は、メラニア・トランプ、ジョージ・W・ブッシュ、
シルヴェスター・スタローンなどです。


四柱の命式に丑と未の両方を持つ人々も“土の三刑”を受け、
人間関係や結婚、健康などに悩まされるでしょう。

刑は隠れた危険で、苛立ちや心配、
人間関係における深刻な不調和などの原因となるでしょう。
健康問題、特に土は細胞の五行でもあり、がんを引き起こす要因になることもあるでしょう。

２０１８年に土の三刑となる人々の例はエリザベス女王、J.K.ローリング、
ジュリア・ロバーツ、ドナルド・トランプ、トリー・バーチ、ジュリアン・アサンジです。
その影響を最少限にするために、来る戌年を引きつけて離す卯のペンダントを身に付けることです。


風水エネルギーも毎年変化します。
ですので、毎年始めに、良いエネルギーと好ましくないエネルギーの配置転換に
注意をする必要があります。

そのことによって、もし好ましくないエネルギーが住まいやオフィスの
重要な位置に来る場合、必要な予防策をとることができます。

戌年では、障害や不運を象徴する“五黄”と呼ばれる
好ましくないエネルギーは北に巡ってきます。
この好ましくないエネルギーを改善するために、
家の北に金属製風鈴を吊るすことが推奨されます。


２０１８年で最も注意したほうがよい月は７月です。
もうひとつの好ましくない病気を象徴する星は２で２０１８年は西に巡ってきます。
この２を改善するために伝統的改善は、家の西で影響を受けるエリアに六帝古銭をおきます。

２０１８年の太歳は北西ですので、“動土”や大掛かりな建設工事などは、
この方位で行うのは好ましくありません。
そして、“三殺”と呼ばれる好ましくないエネルギーに背を向けて座ることになるので
北を背にして座るのは避けたほうがよいでしょう。

南東は太歳に対して沖の位置ですので、同じく座るのに適していません。

好ましくない星３は、衝突や強奪を意味します。
これは、北東に位置します。
このような悪い影響を最小限にするためにこの位置に赤い紙をおく必要があるでしょう。

またスキャンダルをあらわす良くない星７が東になります。
７の伝統的な改善は、東の位置に透明ガラスの花瓶に水で育つ竹３本を入れて置くことです。

中宮にくる年飛星は離卦になります。
そのため、２０１８年には多くの火に関連する災害が起こることが予想され、
その影響あるエリアは中央と北のエリアになるでしょう。

これは、名前に“中”がつく地域に影響があることが多く、
中国の名前は、呼称に“中”があるので同じく含まれるかもしれません。

ホワイトハウスは、正面玄関が北向きで、
２０１８年に五黄の悪い星が存在するので、さらなる障害があるでしょう。


もう一つのよくない月は２０１８年４月丙辰月で、年の戊戌と沖となります。
そして、西に飛星２と５の組み合わせがあり、
多過ぎる土の五行の重大な沖は、地震や地滑りのような土の災害が
世界の西側地域で起こりやすいでしょう。

２０１６年中旬以来、中国暦は実際、陽の五行の木と火がない金、土、水の
長期的サイクルに入っています。

次の木の年は２０２２年の壬寅年でやっと巡ってきます。
そのため２０２２年までは、力強い金と土の五行で身強の金の人にとっては
忌神となります。

身強の著名な世界のリーダーのテリーザ・メイ、安倍晋三、蔡 英文などに
不利な影響があるでしょう。

その一方、順調な大運に入っていく金と土の用神をもつリーダーは、
プーチン大統領や習近平などです。

（翻訳：Masako Amati）


http://raymond-lo.five-arts.com/articles-2018dog.html

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年１月９日　頓首再拝＞
13：伝統 :

2018/01/10 (Wed) 19:36:19


（１）米国：共和党・民主党との連携を使い分けたトランプ大統領が、
　　　　　　税制改革や移民制度改革、インフラ投資等を次々と実現。
　　　　　　支持率は急上昇、中間選挙でも勝利！

（２）中東と米国の深刻な供給不安で原油相場が 80 ドルに高騰。
　　　サウジアラビアとイランの対立、
　　　米国ではカテゴリー 5 のハリケーンの襲来で原油生産が停止。

（３）欧州：トルコの EU 加盟交渉決裂を機に、
　　　　　　トルコ国内にいる大量の移民が再び欧州に流入。

　　　欧州で移民問題の深刻化を受けて EU への不満が高まる。
　　　イタリア総選挙で EU 懐疑派の五つ星運動が勝利。
　　　イタレジット（Italexit）の是非を問う国民投票の実施へ。

（４）英国：メイ首相退陣。英国世論が変化して二度目の国民投票の結果、
　　　　　　ブレグジット（Brexit）撤回へ。

（５）中国：航空インフラや宇宙開発で国際協力に関する政策を集約。
　　　　　　「空のシルクロード」構想を追加。

　　　　　　日本では AIIB 加盟を契機に、1980 年代のシルクロードブームが再燃。

（６）北朝鮮と米国が ICBM 開発放棄と核保有国承認の取引で妥結。
　　　米中朝首脳会議が実現。
　　　日本は恒久的に北朝鮮の核の脅威にさらされることに…。

（７）日本：政府がデフレ脱却を宣言。
　　　春闘での賃上げの動きが進む中、日銀は物価目標 2% を中長期的な目標に変更。
　　　一定の長期金利上昇を容認。

（８）日米株ともにバブルの様相を強め、日経平均 3 万円、ダウ平均は 3 万ドルを突破。
　　　日本では高級車やクルーザーが飛ぶように売れ、六本木のジュリアナ東京が復活。

（９）仮想通貨市場が加熱し、ビットコインは一時 3 万ドルを突破するも、
　　　当局の規制強化を契機にクラッシュ。

（10）平昌オリンピックで日本は女子の驚異的な活躍で過去最高のメダル数に。
　　　ウィンタースポーツブームは訪日外国人にも波及して冬季の「コト消費」拡大に寄与。
　　　東京オリンピックへの期待もマックスに。

　　　（https://www.mizuho-ri.co.jp/publication/research/pdf/today/rt171206.pdf）

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年１月１０日　頓首再拝＞
14：伝統 :

2018/01/11 (Thu) 19:43:12

　　　　　　　　　　＊Ｗｅｂ：ウィズダムツリー（2017年12月20日）より


（１）安倍首相が平壌を訪問し、北朝鮮から日本主導の1兆円規模のインフラ整備案件を受注

　　①2017年末時点で、北朝鮮関連の問題が解決の方向に向かうと期待するのは
　　　甘い考えかもしれない。しかし、冷静な見方が大勢を占めているかぎり、
　　　建設的な結果に向けた道を思い描くことは不可能ではないだろう。

　　②経済発展という面でいえば、北朝鮮と日本は夢の取り合わせである。
　　　片方は豊富な天然資源と労働力に恵まれ、
　　　もう片方は世界をリードする技術力と資本を有している。

　　③安倍首相には、日本主導のインフラ計画を推進してきた優れた実績がある。
　　　北朝鮮とうまく付き合っていけば、日本が経済的に豊かになるだけでなく、
　　　安倍首相はノーベル平和賞にも値する偉業を歴史に刻むことになる。

　　　残念ながらそうはならないだろうが、経済関係を強化しないかぎり
　　　平和的な解決は望めないというのもまた真実である。
　　　いずれこの点は現実のものになると筆者は考える。


（２）円安が1ドル/150円に向けて加速し、中国が人民元を30%切り下げ

　　①金融政策サイクルの方向性の違いを受け、
　　　資産価格動向は全般的に違う方向に動く可能性が高まっており、
　　　特に為替市場が過度に反応するものである。

　　②2018年には、円相場がこうした状況の影響を非常に受けやすくなると筆者はみている。
　　　たしかに、2016年と2017年には予想されていたほど日銀とFRBの
　　　金融サイクルの方向性の違いは顕著ではなかったが、
　　　だからと言って2018年も同じだと決めつけることはできない。

　　　何といっても、米国の財政政策が変わったのである。

　　③さらに重要な点として、次にドル高の加速局面が訪れた際に
　　　最も懸念されるサーキットブレーカーは中国であると筆者は考えている。

　　　日本と中国は、ハイテクや超高速鉄道など多くの分野で直接競争している。
　　　従って、今や円安による痛手が大きいのは米国よりも中国の製造業である。
　　　円安が進めば進むほど、人民元切り下げのリスクは高まる。

　　　1ドル/140円以上の円安になった場合、
　　　米国からの反発よりも人民元の30%切り下げの方が懸念される。


（３）新FRB議長が日銀の金融政策運用モデルを導入し、米10年債利回りを2.5%に固定

　　①トランプ大統領の望みがかない、米国の持続的な経済成長率が
　　　3.5～4%まで加速した場合、米国債利回りには大きな上昇圧力がかかり、
　　　10年債利回りは6%もしくはこれを超える水準まで上昇する可能性がある。

　　　実質GDP成長率が3.5～4%ということは名目成長率が5.5～6%ということだが、
　　　従来、債券利回りが持続的な名目GDP成長率を大幅に下回って推移することは稀であった。

　　　いずれにしても、米国債利回りの上昇は米国内のリスク資産全般、
　　　特に株式、不動産、クレジットに下押し圧力をかけることになり、
　　　その影響でいずれは本物のダウンサイクルが訪れると予想される。

　　②これを未然に防ぐため、プロの不動産デベロッパーでもある型破りな大統領が
　　　日銀の金融政策運用モデルを採用するようFRBに指示したくなるのも頷ける。

　　　つまり、米長期債利回りを好ましい水準、例えば2.5%に固定し、
　　　次の選挙サイクルに向けて経済を一時的に過熱状態にさせるのである。


（４）トヨタがテスラを買収し、現地に新設した一貫生産工場が最も生産性の高い拠点になる

　　①トヨタとテスラは申し分のない相互補完関係にあるようだ。
　　　誰もが認めるトヨタの世界に冠たる優れた大量生産体制は、
　　　テスラが未だ実現に苦しんでいるものである。

　　　一方、テスラが提示しているスピード感あふれる未来の移動手段への入口は、
　　　まさしくトヨタが手に入れたいものである。

　　　業務レベルでは、トヨタ主導の生産技術が
　　　テスラに世界で最も生産性の高い自動車工場を提供することは想像に難くない。

　　②無論、両社の企業文化を融合させることは無理かもしれないが、
　　　日本企業によるシリコンバレーのスーパースター買収が成功すれば、
　　　新生日本のやる気を証明するこの上ない事例となろう。

　　③テスラを後ろから追いかけて得意分野で勝利する、というのがトヨタの戦略として
　　　最も可能性が高いとみられるため、もしこの買収劇がうまく行けば
　　　大きなサプライズとして受け止められよう。

　　　結局のところ、テスラのような先発企業を生産・設計面で凌駕することが
　　　日本のコアコンピタンスの真骨頂である。


（５）安倍政権と日銀が「アジアコイン」（グローバル基準となるべく設計された
　　　ブロックチェーンベースの仮想通貨）を導入

　　①政府および中央銀行が公式の仮想通貨の標準規格を後押ししたり、
　　　推進したりする競争が繰り広げられている。

　　　日本は、日銀が後ろ盾となった「アジアコイン」（日本の複数のメガバンクと
　　　日銀によるコンソーシアムがつくるブロックチェーンベースの通貨システム）
　　　を導入することで、この分野をリードする可能性を秘めている。

　　②新たな国策として、日本の主力企業にアジア/グローバル事業で
　　　この「アジアコイン」を決済や取引に使用するよう説得することはさほど難しくないだろう。

　　　そうなれば、信用と流動性が増し、さらには日本が先手を打って
　　　未来のバンキングのグローバル基準を設定するという好循環が生み出される。

　　　これはまさにサプライズだが、東京を世界の金融センターとして再生させる
　　　という日本の意欲は本物である。

　　　日本政府が後ろ盾となった「アジアコイン」の創設により日本の銀行・金融機関は
　　　紛れもない世界におけるリーダーとしての地位を獲得するだろう。
　　　競争はまさに続いている。

　　③日本が官民一体となってリーダーシップを発揮すれば歓迎すべきサプライズだが、
　　　中国では政府主導の仮想通貨が間もなく創設される見通しである。


（６）社会保障・健康保険給付金を削減するため、日本が「金○資産調査」を導入

　　①社会保障給付金の削減が国民に不人気で、実施が難しいのは万国共通だが、
　　　日本では富裕層への課税を重くし、所得を再分配するという手法が
　　　現在でも受け入れられている。

　　　膨れ上がる一方の財政赤字の抑制を求める声が高まるなか、
　　　給付金削減に向けた独創的で伝統にとらわれない政策提案に関する議論が始まっている。

　　②「金○資産調査」はその一例だが、これは正味の金○資産が例えば1,000万円を超え、
　　　住宅ローンを抱えていない世帯は公的年金や健康保険の給付対象から外す
　　　というものである。

　　　こうした提案は市場の論議を呼ぶ一方、有権者受けするだろうか？
　　　少なくとも、 日本の政治家の独創性に驚く声は出てこないだろう。

　　　（＊○：融）


（７）日本が中国主導のアジアインフラ投資銀行に参加

　　①ここ5年程の間に、日中関係は相互補完的なものから競争関係に発展したが、
　　　これは政治や戦略の面だけでなく、経済分野でも同様である。

　　　米国主導のアジア開発銀行に倣い、中国がアジアインフラ投資銀行（AIIB）を
　　　創設した際、日本は米国の意向に従ってAIIBへの参加を見送らざるを得なかった。

　　②ここに来て、日本は米国に独立性の強化を示せと迫られているため、
　　　国家戦略の変更は自然な流れであろう。
　　　日中両国はアジアにおける多国間貿易の主役として浮上してきた。

　　　両国が力を合わせ、模範となって他国を導くことは理にかなっているだろう。
　　　日本のAIIBへの参加は日本の独立性の向上、
　　　ならびに多国間貿易へのコミットメントを象徴するものである。

　　③これ以上のサプライズとしては、真のグランド戦略が考えられるだろう。
　　　すなわち、日本がAIIBに参加する代わりに
　　　中国が日本主導のTPP（環太平洋パートナーシップ協定）に参加するという構想である。

　　　日中協調関係の目に見えた進展は、間違いなく投資家が歓迎する方向に
　　　アジアのダイナミズムを変えていくはずである。


（８）東京の不動産価格がバブル期の1990年のピークを上回る水準まで上昇

　　①東京の不動産価格は回復に向かっているが、
　　　バブル期の1990年に付けた水準を依然として40～50%下回っている。

　　　しかし、このところ不動産デベロッパーの積極的な姿勢が顕著である。
　　　あちこちで5～6億円程度の高級マンションが売り出されているが、
　　　これは3年前の最高取引価格の2倍以上の水準である。

　　　新たな起業家層の台頭、容易な借入れ、
　　　アジアをはじめとする海外の買い手の増加を受けて需要は急拡大している。

　　②住宅価格が史上最高値を更新するのもそう遠い先ではないだろう。
　　　2020年より前というのが予想としては妥当とみられるが、
　　　2018年に実現すれば歓迎すべきサプライズになると個人的には考えている。


（９）バイオテック、フィンテック、AI 分野の新興企業がIPOの波を牽引、
　　　東京はアジアのプレミアム付きイノベーション・ハブへ成長

　　①一事成れば万事成る。
　　　すでに何年にもわたり、日本政府は起業家精神、イノベーション、
　　　企業の創造性の強化に力を注いでおり、今や具体的な成功例を示す時期に来ている。

　　　IPO（新規株式公開）の波は「アベノミクス」が機能していること、
　　　そして日本がアジアのイノベーション・パワーハブになるべく
　　　正しい軌道に戻ったことを証明するうえで絶大な効果がある。

　　②筆者のみるところ、日本はバイオテック、フィンテック、応用AI、
　　　ロボティクスを中心に起業家の活動・創造力に満ち溢れている。

　　　こうした分野におけるもっと積極的で明確な収益化や商業化を
　　　目の当たりにすることは、日本楽観論者が正しいことを証明する
　　　最高のサプライズである。

（10) 2018年ワールドカップで日本がドイツを破り、サッカーの世界王者に輝く

　　　2018年7月15日、FIFAサッカーワールドカップの決勝戦が行われる。
　　　日本が優勝したら、単なるサプライズどころの話ではなく、
　　　筆者にとってはまさしくショックである。

　　　筆者はドイツ出身で、4年に一度のワールドカップでは当然、祖国を熱烈に応援する。
　　　ドイツチームが決勝戦進出を逃すことは、私にとっていつでもサプライズだ。

　　（https://www.wisdomtree.jp/blog/2017-12-20/2018-ten-surprises-for-japan）

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年１月１１日　頓首再拝＞
15：伝統 :

2018/01/12 (Fri) 18:35:33


（１）第4次産業革命で成長が加速!!、18年の世界の成長率は4%台に

　　　IoT(モノのインターネット)、AI(人工知能)などの技術革新により、
　　　続々と新商品や新サービスが産み出され、社会を大きく変えようとしています。

　　　この流れは企業の投資意欲や、個人の消費意欲を刺激することにより、
　　　既に経済にプラスの効果をもたらしていますが、
　　　18年はこれが加速、世界の成長率は2011年以来の4%台を回復するとのサプライズです。

（２）18年も二桁増益! 収益力が評価され 日経平均は30000円台を回復!!

　　　好調な世界経済や個々の企業の努力による収益性改善などから、18年も二桁増益を達成。
　　　日経平均は28年ぶりに30000円を回復するとのサプライズです。

　　　正直足元の水準から30000円までは距離があり、メインシナリオでは難しいと思いますが、
　　　サプライズとしてならありでしょう。

（３）忘れた頃にやってくる? 金融株が情報技術(IT)株をアウトパフォーム

　　　第4次産業革命を追い風にIT株の好調が続く一方、
　　　低金利などの逆風により金融株の不振が続いています。
　　　5年連続でMSCI金融株指数の騰落率はIT通信株指数のそれを下回りました。

　　　しかし最近は、IT株の割高感への警戒が高まる一方、金利の先高観などから
　　　金融株に注目する向きも増えている模様です。

　　　18年は6年ぶりに金融株がIT株をアウトパフォームするとのサプライズです。

（４）ロシア疑惑深まる!? ドナルド・トランプ大統領の求心力低下で、米税制改革は先送り

　　　ロバート・モラー特別検察官はマイケル・フリン前安全保障担当大統領補佐官を刑事訴追、
　　　フリン氏は容疑を認めて捜査に協力することになりました。

　　　これにより今後トランプ氏に不利な事実が明るみに出る可能性も出てきたと
　　　考えていますが、その場合トランプ氏の求心力が低下して、
　　　看板の税制改革が先送りされる恐れもあります。捜査の行方に注目です。

（５）2期目の習近平体制は前途多難、景気テコ入れ策縮小で中国経済は減速

　　　共産党大会を終え、2期目に移行した習近平体制ですが、前途洋々とはいかないようです。
　　　成長重視から構造改革などへ政策の軸足を移す見込みですが、
　　　その結果景気には下押し圧力がかかると思われます。

　　　中国株が11月半ばから下落に転じていることもあり、
　　　18年の中国経済は世界の経済・金融市場にとってリスク要因。
　　　要注意と考えています。

（６）利下げ新興国の株式、通貨が好調

　　　一方同じ新興国でも期待できそうなのが、ブラジル、インド、インドネシアなど、
　　　金融緩和を進める国々です。

　　　ブラジルでは2014年4-6月以来3年ぶりに成長率(前年比)がプラスになるなど、
　　　緩和の効果が出始めています。
　　　18年は利下げ新興国の株式や通貨に期待しています。

（７）「日銀よ、おまえもか」!? CPI上昇率1%超えで黒田総裁は出口戦略を決断。

　　　直近の日本の消費者物価指数(除く生鮮食品)の前年比上昇率は0.8%。
　　　消費増税の影響が残っていた2015年3月以来の高水準です。

　　　景気は好調、賃金の上昇も続いており、
　　　インフレ率が1%を超えて上昇してもおかしくないでしょう。

　　　その場合、目標の2%には届かなくとも、黒田東彦日銀総裁は
　　　金融緩和の縮小に踏み切り、日銀も出口戦略の戦列に参加するとのサプライズです。

（８）バブル崩壊、ビットコイン価格が急落

　　　仮想通貨の先駆けビットコインの価格は、分割などを材料に
　　　年初の1000ドルから12月7日の高値16000ドルまで上昇しました。

　　　しかし、この上昇は行き過ぎであり、今後急落するとのサプライズです。

　　　今なら下落しても景気や金融市場への影響は限定的と思いますが、
　　　更に上昇を続けた後での下落となった場合は、
　　　影響は無視できないものになる恐れがあります。

（９）快挙!! サッカーW杯で日本代表が初のベスト8進出、日本代表関連株が上昇

　　　18年のロシアW杯ではハリルホジッチ監督の下、
　　　世代交代を進めた日本代表に期待がかかります。

　　　これまで1大会おきに決勝トーナメントに進出していますが、
　　　次回は進出の番なのも好材料。

　　　日本代表のスポンサーを務めるキリンやファミリーマート、
　　　TV中継を引き受けるテレビ朝日に注目です。

（10）時代は千葉、「チバニアン」命名で千葉関連株が買われる

　　　約77万年前から12.6万年前の地質学上の期間が
　　　「千葉時代」を意味する「チバニアン」と命名される見通しです。

　　　日本の地名が付く時代は初めてとのことです。

　　　千葉への観光客増の期待から千葉銀行やJR東日本、
　　　また地質学へ関心が高まった場合に恩恵を受ける企業として、応用地質に注目しています。

　　　（http://www.daiwasbi.co.jp/market/column/26/backnumber/detail/2367/）

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年１月１２日　頓首再拝＞
16：伝統 :

2018/01/13 (Sat) 17:29:44


　　　　　　　　＊Ｗｅｂ：ＰＲＴＩＭＥＳ（2017年12月18日）より

デリバティブ取引の世界的大手であるサクソバンク(Saxo Bank A／S、デンマーク)の
100％子会社であるサクソバンク証券が発表。

1. アメリカでは財務省が舵を握りFRBが独立性を喪失

（１）予算の規律は完全に失われ、共和党による減税が巨額の歳入不足もたらし、
　　　米国が景気後退に向かうにつれてこれが一層悪化するでしょう。

（２）軟化する経済と金利／インフレ上昇により、
　　　FRBには金融政策上講じるべき手段がなくなります。

　　　FRBは、経済低迷、債券市場の大混乱、および格差の悪化に対する
　　　責任を負わされるでしょう。

（３）財務省が緊急時の権限を発動し、債券市場のメルトダウンを防ぐために
　　　米国政府債の長期利回りに2.5%のキャップを設けることをFRBに強要するでしょう。
　　　こうした政策がとられるのは、第二次世界大戦直後のとき以来のことです。

2. 日銀、統制力を失い、イールドカーブコントロール政策の放棄へ

（１）日銀のイールドカーブコントロール政策は世界的な低金利と低利回りに依存していますが、
　　　この前提条件は2018年には成立しません。

　　　インフレ率が上昇するとともに利回りが上昇し、その結果、円が暴落するでしょう。

（２）中央銀行は最終的には量的緩和的な政策に頼らざるを得なくなりますが、
　　　その前に円の対ドルレートは150円に達し、その後急速に100円まで円高が進むでしょう。


3. 中国が人民元建て原油先物取引を導入

（１）中国は石油輸入国として群を抜いて最大であり、
　　　多くの産油国は既に人民元建てでの取引を喜んで受け入れています。

（２）米国の世界での影響力に陰りが見える中、
　　　中国元建て商品先物が総じて成功したことを受けての、
　　　上海国際エネルギー取引所の人民元建て原油先物市場開設の決定は大成功となります。

（３）オイル人民元の導入により人民元はドルに対して10%以上上昇し、
　　　ドル／人民元相場は初めて6.0を下回るでしょう。


4. 株式市場はフラッシュクラッシュ後にボラティリティが急上昇

（１）世界市場は、ますます兆候とサプライズに満ちており、
　　　2017年のあらゆる資産クラスにおけるボラティリティ急落も例外ではありませんでした。

　　　VIX指数やMOVE指数が過去最高水準に低下したことに対応して、
　　　株式と不動産が過去最高水準に上昇しました。

　　　その結果、大爆発する火薬樽がセットされ、S&P500が1987年の株価崩壊を
　　　思い出させるような急激で劇的な一回限りの値動きによって25%も急落します。

（２）たくさんあったショートボラティリティファンドは完全に一掃され、
　　　これまで知られていなかったロングボラティリティトレーダーの中には
　　　1,000%の利益を上げ、一夜にして伝説となる者も現れるでしょう。


5. アメリカ有権者が2018年中間選挙で極左化

（１）米国では、人口動態の変化が進み、既に35歳未満のミレニアル世代が、
　　　戦後ベビーブーム世代よりも大きいグループを形成しています。
　　　こうした人口動態の変化は2018年の政治に劇的な影響を及ぼします。

（２）トランプの人格に対する若い有権者全般に広がった嫌悪感、
　　　共和党の皮肉な税制改革によりさらに悪化する格差の拡大、

（３）および左翼からサンダーススタイルのポピュリズムを活用することを恐れない
　　　新しい世代の民主党候補者の出現といった要因により、
　　　11月の投票にはミレニアル世代が大挙して現れることになるでしょう。

　　　民主党は、これらの大衆向けに議論の焦点を税制改正から
　　　支出拡大による刺激策にシフトさせるでしょう。
　　　真のポピュリズムとは、その90%のために大枚をはたくことを意味し、
　　　そしてそれは、財政刺激策を意味します。財政赤字などはおかまいなしです。
　　　米国債30年物の利回りは急上昇し5%を突破します。


6. オーストリア・ハンガリー帝国、EUの乗っ取りを開始

（１）EUの古くからの中心的な加盟国とEUブロック経済圏により懐疑的な新しい加盟国との
　　　間の溝は2018年に乗り越えることのできない深い溝にまで拡大し、
　　　EUの重心は1951年以来初めて仏独両国から中東欧にシフトするでしょう。

　　　また、EUの制度的な閉塞状況が金融市場を動揺させるのに時間はかからないでしょう。

（２）2018年の終わり頃までにG10および多くのEM通貨に対して高値を更新した後、
　　　ユーロは急速に軟化し、米ドルと等価近くまで下落するでしょう。


7. 見捨てられるビットコイン

（１）2017年12月にビットコイン先物取引が開始されたことにより、
　　　仮想通貨取引所に資金を投入するよりも先物取引をする方が安心できる
　　　投資家やファンドによる関与が急上昇し、

　　　ビットコインは2018年に60,000ドル超でピークをつけ、
　　　その時点での時価総額は1兆ドルを超えるでしょう。

（２）ところが間もなく、ロシアと中国が未認可の仮想通貨の国内での使用を
　　　巧みに妨害したり、禁止したりし始め、ビットコイン現象はこれによって
　　　足元をすくわれます。

　　　2018年の華々しいピークの後ビットコイン相場は崩壊し、
　　　基本的な「生産コスト」である1,000ドル近辺で2019年を迎えるでしょう。


8. アフリカ南部の春により南アフリカが復活

（１）2018年は、驚くべき展開の後、
　　　民主的な変化の波がサハラ以南のアフリカの地域全体に拡大します。

　　　2017年末にジンバブエで長期間大統領を務めたロバート・ムガベが
　　　辞任に追い込まれたことがきっかけとなり、その他のアフリカ諸国にも
　　　政治的な変化の波が起こります。

　　　南アフリカのジェイコブ・ズマは権力の座を追われ、
　　　コンゴのジョゼフ・カビラは前例のない大規模デモの発生により
　　　国外逃亡に追い込まれます。

（２）しかしながら、主な勝者は南アフリカであり、
　　　南アフリカランドはEM通貨の中で人気となりG3通貨に対して30%上昇するでしょう。

　　　これらは、南アフリカとその周辺のサテライト諸国に
　　　世界最高水準の経済成長率をもたらすでしょう。


9. TencentがAppleを抑え、時価総額世界トップに

（１）依然として世界で最も人口が多く、生活水準が急速に上昇している国である中国は、
　　　国内資本市場の開放を進めており、その改革プログラムは投資家心理を高めています。

　　　これは中国のテクノロジー株に関して特に顕著であり、
　　　マーケットリーダーであるTencent株が2017年に120%も上昇しました。

　　　2017年の終盤にはテンセントの時価総額は5,000億ドルに近づき、
　　　一時はFacebookを上回るなどして時価総額ベースで世界の上位5社に食い込みました。

（２）Tencent株は、その既に巨大な規模にもかかわらずさらに100%上昇して
　　　他の巨大企業のライバル達を抜き去り、2018年には時価総額が1兆ドルを大きく上回り、
　　　時価総額ベースでの世界王座をAppleから奪い取ります。


10. 女性の時代―女性が企業内での権力を握る

（１）前世代の間に女性は男性に比べて高い教育水準を達成し始めており、
　　　米国の大学では学士の学位を取得する卒業生の中の女性の比率は
　　　男性を約50%上回っています。

　　　また、経営学分野の全卒業生の半数近くが女性となっています。

　　　これらにもかかわらず、2017年のフォーチュン500社のうち
　　　女性がCEOを務める会社はたった6.4%に過ぎません。

　　　ただし、平均してこれらの女性CEOは男性CEOよりも高い報酬を得ています。
　　　まさに変化が起ころうとしていますが、それはそれが「公平」だからではなく、

　　　女性が自ら望む潜在性を実現させることが、現在の生産性の低い高齢化の進む
　　　先進国で人口を増加させることなく経済を成長させる残された唯一の方法である
　　　という現実的な理由のためです。

（２）2018年には、男性優位主義者の年配男性が支配する組織は、
　　　株主によって根底から揺さぶられるでしょう。

　　　そして、2018年の終わりまでにはフォーチュン500社のうちの60社以上で
　　　女性が経営トップを務めるようになるでしょう。


　　　（https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000005.000023116.html）

　・・・

2017年の予想では「ビットコインの暴騰」を見事に言い当てていますした。
2018年には一転して、「ビットコインの暴落」を予想しています。

　　　（http://www.mag2.com/p/money/359065/3）

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年１月１３日　頓首再拝＞
17：伝統 :

2018/01/15 (Mon) 18:19:02


　　　　　　　　＊国際エコノミスト・今井澂氏による深読み予測　より

（１）「トランプおろし」

　　①トランプ大統領にとってロシアゲート疑惑は鬼門です。

　　　アメリカ国民と無関係の人脈と金脈で
　　　アメリカの政治が動いていることがあからさまになり
　　　国民の政治不信の渦が巻き起こっています。

　　　トランプ大統領が弾劾裁判をかけられる可能性はまだ消えていません。

　　②閣僚クーデター計画？

　　　副大統領や閣僚たちのクーデターによって
　　　トランプ大統領が辞任させられる可能性があります。

　　　実はヘッジファンドの情報によると、
　　　ペンス副大統領が５月にＰＡＣ（政治活動委員会）を発足させたそうです。

　　　ＰＡＣとは選挙活動を目的に発足する団体です。

　　　新大統領が就任して1年も経たないうちに
　　　現職の副大統領が発足させるのは明らかに不自然です。

　　　実は、アメリカ大統領を辞任させる手段は弾劾以外にもありました。

　　　それはある法的システムを発動させることでした・・・

　　　ペンス副大統領は、「合衆国憲法修正25条第４節」を発動して
　　　大統領の罷免を考えているというのです。

　　　「合衆国憲法修正25条第４節」は、大統領の執行不能を宣言できる法律です。

　　　なんと、精神疾患や人格障害などの曖昧な理由で発動することができるのです。

　　　つまり、理由なくてもでっち上げて正当化すればクーデターは起こせるのです。

　　　アメリカのマスコミは、トランプ大統領の精神疾患や
　　　人格障害を示唆するコメントや記述をことあるごとに流しています。

　　　メディアによる印象操作が既に行われています。

　　　反トランプ勢力が地ならしを行っています。


（２）第２次サブプライム問題

　　　アメリカの金融機関は、景気の回復を受けて
　　　信用力の低い人たちへの貸し出しを一貫して増やしてきたので、
　　　サブプライムローン残高が増えています。

　　　なんと、アメリカの家計債務残高はすでに過去最高を更新しています。

　　　リーマンショック直前の２００８年７‐９月期のアメリカの家計債務残高が
　　　12兆６８００億ドルに達し、ピークを記録しました。

　　　それが２０１７年４‐６月期に過去最高を更新し、
　　　家計債務残高は12兆８４００億ドルに達し
　　　リーマンショック直前の２００８年を超えたのです。

　　　第2次サブプライムローン問題が必ずどこかで再燃するでしょう。

（３）欧州ブラックスワン

　　　欧州経済は崩壊寸前です。

　　　ヨーロッパで最も不安視されているのはイタリアの銀行です。
　　　イタリアの銀行が破綻するとイタリア国債デフォルトにつながりかねないからです。

　　　イタリア国債は誰が持っているのかというと
　　　１番がフランスの銀行であり、２番はドイツの銀行なのです。

　　　イタリアが金融不安に包まれれば、
　　　ただちにドイツ銀行に火がつき、ドイツ銀行問題が再燃することになります。

　　　ドイツ銀行は自国のＧＤＰの約18倍である
　　　75兆ドル(7500兆円)ものデリバティブを保有しており、
　　　リーマンショックの93倍の被害をもたらすでしょう。

　　　ドイツ銀行破綻は時間の問題です。

　　　世界的な金融危機は突然始まります。

　　　備えが必要です。


（４）今サウジアラビアでは不穏な動きがつづいています。

　　①王位継承をする上でのあらゆる障害を排除して
　　　ムハンマド皇太子のもとに全権が集中させています。

　　②世紀のＩＰＯと期待されていた、時価総額２２５兆円のサウジアラムコの上場も、
　　　王位継承問題もあって、２０１８年早々の上場が延期になる可能性が浮上しました。

　　　もし上場延期が決定したら、通貨庁が保有する
　　　ソブリンファンド55兆円の資産売却を進める可能性があります。

　　　もし５５兆円の売却を一気に進めれば、
　　　そのときは世界同時株安が起こるでしょう。

　　　（https://www.forestpub.co.jp/author/imai/lp/ok20180204/　より抜粋）

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年１月１５日　頓首再拝＞
18：伝統 :

2018/01/19 (Fri) 19:47:35


　　　　　　　　　　　＊Ｗｅｂ：ねずさんのひとりごと　より

皇紀２６７８年
西暦２０１８年
平成３０年
戊戌（つちのえ いぬ、ぼじゅつ）の年です。

この「戊戌（つちのえ いぬ、ぼじゅつ）の年」のようなものを
「干支（かんし）」といいます。

ちなみにこの「戊戌の年」、大いなる繁栄か滅亡かの両極端の年になるとか、か、
かなり極端な年になるなどとも言われますが、

ではなぜそのような意味になるのかというと、
その根拠がイマイチはっきりしなかったりします。

このブログでは、毎年元旦に干支のお話を書いています。
これは、一般の占いとは異なり、干支に使われている
漢字の成り立ちから一年を占うというものです。
これが実によく当たる（笑）。
そこで今年もやってみたいと思います。

ちなみに「干支」は、紀元前１０世紀に滅んだ殷代の支那で考案された年の数え方で、
「甲乙丙丁戊己庚辛壬癸」の「十干（じゅっかん）」と、
「子丑寅卯辰巳午未申酉戌亥」の十二支（じゅうにし）との組み合わせでできている暦です。

１０種類と１２種類の組み合わせは６０通りとなるので、
６０年でひと巡りして暦が還ります。
これを「還暦」といいます。


▼昨年までの干支

さて昨年は、「丁酉（ひのととり）」の年でした。

「丁」は、もともと釘を象った象形文字で、
釘は組み合わせた木材を安定させるのに使われることから、
「丁」は「安定」を意味します。

「ひのと」と読むのは、陰陽五行で火の陰であるため、火の弟で「ひのと」です。
「酉（とり）」は、お酒を注ぐ徳利（とっくり）を象った象形文字で、
お酒は収穫した作物から造られることから「稔る、成熟する」を意味します。

ですからこの二つをあわせた「丁酉」の年は、
「稔り、安定し、成熟を迎える年」になります。
これは、一昨年の乙未の年に芽生えた若芽が、
丙申の年に新たな展開へと発展して豊かな稔りへと発展するという意味で、
日本にも世界にも、これまでの６０年とはまったく別な、
新たな胎動が軌道に乗る一年であることをしめします。


同様に２０１２年からの干支を振り返ってみますと、以下のようになります。

壬辰（みずのえたつ）（2012、1952年）
　「壬」は糸巻きの棒に糸が巻き付いて膨らむ
　「辰」は古代の農機具の二枚貝の貝殻。
　　古い価値観が衰え、新しい価値観が芽生える。
　　1952年　サンフランシスコ講和条約発効
　　2012年　民主党大敗北、安倍内閣誕生

癸巳（みずのとみ）（2013、1953年）
　「癸（き）」は股の間からしずくが滴っている字
　「已（い）」は「止む」の別字
　　雨がやみ霧が晴れる年
　　1953年　NHK放送開始
　　2013年　国会で慰安婦や南京問題が議題にのぼる。

甲午（きのえうま）（2014、1954年）
　「申」は、新しい動きが棒に糸が巻き付くように加速する
　「午」は、草木の成長が極限を過ぎて衰えを見せ始める
　　新旧交代の年
　　1894年　日清戦争
　　1954年　自衛隊発足。映画ゴジラ始まる。
　　2014年　オバマ大統領、天皇陛下に最敬礼

乙未（きのとひつじ）（2015、1955年）
　「乙」は、完全に完璧に成長する一歩手前の状態
　「未」は、梢の若芽の象形で和語では「いまだ」
　　若芽が芽吹く年
　　1895年　三国干渉で遼東半島返還
　　1955年　ワルシャワ条約機構結成、冷戦激化
　　2015年　安倍首相、日米で冷戦に勝利したと宣言
　　　　　　『ねずさんの日本の心で読み解く百人一首』発売

丙申（ひのえさる）（2016、1956年）
　「丙」は、しっかりとした台座を意味します。
　「申」は、棒に糸が巻き付いて太くなるさまです。
　　新たな展開が始まる
　　1956年　国際連合に加盟、高度成長はじまる。
　　2016年　トランプ氏大統領選に勝利、安倍総理真珠湾で演説

丁酉（ひのととり）（2017年、1957年）
　「丁」は釘の象形で、組み合わせた木材を安定させる。
　「酉（とり）」は徳利（とっくり）の象形で稔りと成熟を意味する。
　　稔り、安定し、成熟を迎える。
　　1957年　岸内閣成立
　　2017年　安倍自民党衆院選で圧勝
　　『ねずさんと語る古事記』発売

要するに２０１２年からの毎年の動きを干支から見ると、
２０１２年には新しい価値観が芽生え、
２０１３年には雨があがって霧が晴れるように、
　　　　　　　これまでベールで覆われているように曖昧でよく見えなかったものが、
　　　　　　　はっきりと人前に姿を晒すようになり（在日問題など）、
２０１４年には、新しい動きによって価値観の新旧交代が起こり、
２０１５年には、新しい価値観の若芽が芽吹いて産声をあげ、
２０１６年には、トランプ政権や、強腰の日韓外交など、新たな展開が始まり、
２０１７年には、それら一連の新たな動きと価値観が、稔り、安定し、成熟を迎えてきたわけです。



▼今年の干支

そこでいよいよ今年２０１８年です。
２０１８年は、戊戌（つちのえ いぬ）（音読みは「ぼじゅつ」）です。

「戊」は、斧が付いた戈（ほこ）の象形文字です（下の図参照）。

この「斧付き戈」は、東洋では「斧槍」、
西洋では「ハルバード（Halberd）」と呼ばれました。

この戈（斧槍）は、斬ったり突いたりするだけでなく、
鉤爪で引っかけたり叩いたりして鎧や兜ごと相手を粉砕することができます。
このため、東西ともに銃が登場する前までは最強の武器でした。

ただし・・・武器の仕様上、重心が偏ります。
素人にはなかなか扱えないことから、熟練者の武器として用いられました。
逆に言うと、この斧槍を持つ武人は、熟達した武人であり、
手にした武器は最強の武器であったわけです。

さらに戊戌の「戌」も、字源は「戊」と同じです。
ハルバード（斧槍）の象形です。
「戌」が「いぬ（犬）」と読まれるのは、この字が戈の前に盾を置いた姿にも見え、
戦のときに人の前に立てるものとして、そんな読みが後世になって与えられたものです。

つまり、戊戌（つちのえいぬ、ぼじゅつ）というのは、
すこし形は違えど、最強の兵士が最強の武器を手にしている姿が二つ重なっているわけです。

つまり今年は、

「神々の最強軍団が
　旧来の陋習（ろうしゅう）を
　敵として粉砕する年」

ということになります。

武器は敵を滅ぼし粉砕するものです。
そして戦いは、政治上の紛争の最終的かつ究極の解決手段です。


つまり、昨年までに完成した新たな動きが、
今度は主流となって旧来の陋習（ろうしゅう＝悪い慣習）が、
最強の打ち破り、なぎ倒していく１年となるのです。


このことは既存の既得権益を持つ人々、たとえばいわゆる敗戦利得者として
巨利を得てきた人々にとっては、まさに脅威となります。
ですからそのような人たちは、それこそあらゆる力を動員して、既得権益にしがみつきます。

しかし神々の御意志と時代の流れは、それを許さない。
そういう人々は、過去の栄華栄光を新しい時代の転換に役立てようとしない限り、
良くも悪くもすべて粉砕され、滅びていきます。

一方、新たな時代を担う人々は、決して十分な勢力をもっているとはいえませんが、
時代の波を受け、満帆の帆を張って、あらゆる苦難を乗り越えて
新しい時代の開拓者となります。


▼過去の戊戌の年

過去の戊戌の年を振り返ってみます。
干支は６０年毎にひとめぐりですが、６０年前といえば１９５８年です。

この年、 中華人民共和国が第二次五ヵ年計画、
朝鮮民主主義人民共和国が第一次五ヵ年計画を発表しました。
そしてこの両国は、当時において理想の楽園と呼ばれることに成功しています。
もっとも両国とも、共産主義という間違いが出発点ですから、国内は悲惨の二字です。

前の年に生まれた胎動は、その後の６０年を決定してしまいます。
そして戊戌の年は、これを武装軍団によって徹底します。
中共にしても、北にしても、この６０年、できもしない計画経済にしがみつき、
国民に無用の負担をかけ続けました。

一方、日本国内では、大日本製薬がサリドマイドを配合した「イソミン」を発売しました。
この発売は、後にサリドマイド訴訟を引き起こし、
自分が儲かりさえすれば、何をやっても良いという価値観に縛られて、
結果として世間に顔向けできない非道が暴露されてしまったわけです。

この年の４月に施行されたのが○春防止法施行です。
誤解を恐れずに言うならば、日本男児が弱くなったのは、
ひとつには○春が規制されたことによるとも言われています。

そしてこの分野を闇で牛耳った在日外国人たちが巨利を得て、
日本国内に巨大な力を持つにいたり、昨今では表社会まで牛耳る勢いとなっています。

　　　　　＊○：売


▼新旧の入れ替わり

まさに「戊戌（ぼじゅつ）の時代」は、古いものと新しいものが入れ替わるのです。

ということは、「６０年前の間違いが斧槍を持って修正されるのが今年」
ということになります。

そして、この数年来、これまでの６０年の軌道を修正するために行われた一連の動きが、
新たな６０年の中心になるのが、今年となるわけです。

その意味では「戊戌」の年は、社会や個人における価値観の新旧交代の年でもあります。

時代は動き、この６０年支配的だった価値観は今年崩壊します。
これまでの６０年を支配した価値観では、これからの時代に生き残ることはできないのです。
それこそハルバード（斧槍）の餌食になるだけです。

そして新たな時代のハルバート（斧槍）を手にしたものは、
いかなる艱難辛苦があったとしても、その動きは今後の６０年を切り拓きます。
それが明確になるのが、今年です。

お読みいただき、ありがとうございました。

　　（http://nezu621.blog7.fc2.com/blog-entry-3623.html）

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年１月１９日　頓首再拝＞
19：伝統 :

2018/01/23 (Tue) 19:10:00


　　　　　　　　　　　＊Ｗｅｂ：よろず屋寸話録（２０１７年１０月２８日）より

　１０月２１日（土）に東京、大手町で行われた神秘家ゲリーボーネルさんの
　２０１８年予言セミナーに行ってきました。

　私は今年初めに行われたゲリーさんの予言がかなり的中しているという印象を
　持っていたので、大いに期待していました。
　内容は経済・金融面が多かった気がします。

　いつものように録音禁止でしたので、ゲリーさんが喋って大野さんが通訳したものを、
　私が必死でメモを取るという作業となりました。
　それゆえ完全に正確なものではないかもしれませんが、意味は伝わると思います
　（言い回しは、私がアドリブ的につけたものもあります）。

　ではまず、国別に分け、
　ゲリーさんが予言した２０１８年の経済・金融の動向をまとめてみます。


　＜中国＞

（１）中国は、資産と負債を比較すると、負債の割り合いが一番多い国である
　　　（世界の主要国の中でという意味と思われる）。

（２）個人の借金をチャラにしようとするが、上手くいかない。

（３）２０１８年、中国の人民元は崩壊し、経済が崩壊する（中国バブルの崩壊）。

（４）中国はこれをアメリカからの借金（中国が持つ米国債の売り）で解決しようとする。
　　　これがアメリカを直撃する。

（５）バブル崩壊により、文化大革命的なことが起こる。


　＊補足

　上記、「個人の借金」とありますが、
　中国において最大の負債を抱えているのは企業であり、
　その額は日本国債の２倍にあたる１８．１兆ドル（１９９１兆円）に上ります。

　ちなみに世帯負債は４．７兆ドルで、

　計２２．８ドルのほとんどが不動産投資と言われています。

　ですからゲリーさんが個人の借金と言ったのは、
　企業と民間の借金を合わせたものではないかと私は考えています。

　これに加えて、中国のアフリカ投資についても語られていたので紹介します。

　中国は資源確保の意味で、これまで多大な額をアフリカに投資してきました。
　しかしアフリカの国々は、アフリカ以外の国に忠誠心は全くないそうです。
　アフリカの国々は、中国を追い出し、企業を国有化しようとするといいます。
　さらに中国が上海に投資した開発費のうち、９０％が未払いだと言っていました。

　まったくもって、ゲリーさんの２０１８年予言では、
　中国はふんだりけったりという感じです。
　そういえば、この前行われた５年の一度の中国共産党大会で、
　習近平国家主席がこれからの中国の明るい未来を語っていたのを、
　ゲリーさんはよくあそこまで嘘が言えると感心したと言っていました。

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年１月２３日　頓首再拝＞
20：伝統 :

2018/01/24 (Wed) 17:38:44


　＜アメリカ＞

（１）アメリカを含め南北アメリカ大陸の国々は、経済的な危機をストップできない。
　　　ハードランディングとなる。これにより、リーマン危機と同じことが起きる。

（２）アメリカの経済的な問題は輸出品がないことだ。
　　　それゆえ借金を返せないので、ドルを刷って返そうとする。
　　　これによりインフレとなる。

（３）米ドルは価値を落とし、
　　　これまで世界の準備（リザーブ）通貨であった地位を失う（世界は機軸通貨を失う）。

（４）そこで世界は貿易を維持するために、
　　　米ドルの替わりに、円（日本）、ウォン（韓国）、ペソ（メキシコ）を使うようになる。

（５）中国の経済崩壊に伴い、アメリカは中国に進出した製造部門の企業を引き上げ、
　　　日本に持ってくる。


　＊補足

　中国の経済崩壊に伴いアメリカが製造部門の企業を中国から日本に持ってくる件で、
　会場から質問がありました。
　日本ではなく、人件費の安い東南アジアの国々ではないかというものです。

　これに対するゲリーさんの答えは、例えばフィリピンは世界一人件費の安い国だが、
　安定していない。今日あった企業が、明日には無くなっているといったことが
　起こってしまう国である（マレーシアやタイも同様に不安定）。

　安定していないとビジネスは行えない。
　それゆえ安定している日本が選ばれるというものでした。

　ＥＵも経済危機を迎えるといいます。
　アメリカの政治的な問題が世界の金融に影響を及ぼすといいます。

　アメリカとＥＵの経済危機はリーマンショック並みで、
　中国のバブル崩壊は１９３０年代の世界大恐慌並みだそうです。
　では、日本はどうでしょうか。

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年１月２４日　頓首再拝＞
21：伝統 :

2018/01/25 (Thu) 17:39:27


　＜日本＞

（１）米ドルの機軸通貨脱落で、日本の円は上がる。
　　　しかし円が上がることにより、輸出産業が打撃を受ける。

（２）日本の貿易のパートナーとして、
　　　東南アジアの国々（特にインドネシア、マレーシア）の比重が大きくなる。

（３）お金に関しては、２０１８年はバッドイヤー（悪い年）になる。
　　　保険や株は、大きな会社で資本金が大きいところは大丈夫だが、
　　　新しい会社や資本金の少ない会社は気をつけた方がよい。

（４）北朝鮮のハッカーによって、すでに日本の２つの大きな銀行
　　　（うち一つはＭ銀行（注））の顧客情報が盗み出された。
　　　アメリカも被害を蒙り、すでにアメリカ国民の半分の情報が流失した。

（４）日本の銀行システムは最も洗練されたものだが、問題は隠蔽体質である。
　　　ハッキングされたことを隠そうとしている。
　　　来年（２０１８）２月～３月に、ハッキングされたことが公表される。

（５）アメリカの製造部門の企業が日本に来ることにより、日本の経済は良くなる。
　　　株も上がるが、日本人は景気上昇を実感しない。

　　　経済指標が上向いているにもかかわらず、消極的な態度を取る。
　　　今後５年間は景気が良い。

（６）景気が上向く日本の問題は、人材の確保となる。
　　　それゆえ移民（特にインド）が増えるだろう。
　　　単純労働ではないスキルの必要とされる人材の確保が大きな課題となる。

（７）２０１８年～２０２０年、世界的な金融大変動が起きるが、日本は大丈夫。


　＊補足

　気になるのはハッキングです。
　これには会場から質問がありました。
　まずＭ銀行以外の一行はどこかというものでしたが、それはゲリーさんも知らないそうです。

　ハッキングの被害ですが、銀行口座のお金が盗まれるといった直接的なものではなく、
　ハッキングした顧客情報を使って本人になりすましてローンを組んだりする
　ようなものだといいます。

　私達にできる対策としては、こまめにネット口座のパスワードを変えることだそうです。
　私もＭ銀行にネット口座を持っているので、さっそくパスワードを変えました。

　（注）
　ゲリーさんは実際にＭ銀行の名前を公表しましたが、
　訪問者に方々を不安にさせたくないので、ここではＭ銀行としておきます。
　不安に思われた方は、こまめにパスワードを変えることをお勧めします。

　ゲリーさんは投資好きな人なので、投資の話がけっこうありました。
　それで投資関連の予言をまとめました。


　　＜参考動画＞ゲリー・ボーネルの予言2018
　　　　　　　　https://www.youtube.com/watch?v=EeRJiTxhk7k

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年１月２５日　頓首再拝＞
22：伝統 :

2018/01/26 (Fri) 18:38:01

　＜投資関連＞

（１）２０１８年は、グーグル、アマゾン、アリババの株は
　　　フラット（現状維持）または下がる傾向にある（アリババは中国と関係が深いので要注意）。

（２）２０１８年は、ＩＴに関してビッグヒットがある。
　　　iPhone に関しても大きな津波（新しい技術の拡大）が来る。
　　　これにより、iPhone ６ 以前のモデルを持っている人は、新しいものに買い替えようとする。

（３）有望なのは、ソニーとアップル。
　　　アップルは現在１００＄くらいだが、今買っても利益がでるだろう。
　　　アップルはコンピュータービジネスから手を引く。
　　　iPad を使ったネットワークビジネスの方向に行く。

（４）メルセデスはテスラにバッテリーの技術を提供していたが、これが２０１８年に終わる。
　　　メルセデスは、独自の電気自動車を発表する。

（５）テスラは、エネルギービジネスや建築業に進出する。
　　　アメリカ南部は大規模災害でインフラが崩壊している。
　　　そこにエネルギーを提供し、カーボンファイバーを使って
　　　ビルを短時間で建てるテクノロジーを開発して提供する（２０１８年の終わり頃）。

　　　また月や火星に行くテクノロジーを開発する。

（６）ビットコインを世界中の人々が使うことはない。
　　　新しい世界銀行は、ビットコインのような代替通貨を認めない。
　　５年後には仮想通貨は無くなっているだろう。

（７）私（ゲリー）は、いつも金（キン）を信じている。
　　　しかし銀の方が上昇率はいいだろう（銀は工業で使われるようになってきた）。
　　　銅もそれなりによい。
　
　　　レアメタルが多く使われるようになってきたので、石英（注）がよい。
　　　ただし鉱山株を買うのではなく、現物を持つようにした方がよい。

（８）ＥＵから離脱する動きが加速する。
　　　ポンド（イギリス）は良い。
　　　ヨーロッパで投資するならアイスランドが良い。

（９）これから２年は、通貨の売り買いをする場合は非常に気をつけた方がよい。


　＊補足

　投資に関連した情報ではないかもしれませんが、いくつか補足します。

　ブラジルはパームオイルや家畜のために森林を破壊してきました。
　そのブラジルがヘンプ（麻）や竹のビジネスに乗り出すといいます。
　食物繊維を使ったものや紙のビジネスだそうです。

　ちなみに、福島の放射能汚染はヘンプ（麻）を植えることで浄化されると言っていました。

　中国は農民から農業を取り上げ、高層ビルに住まわせるようにしてしまいました。
　このため中国では米が足りなくなり、日本から輸入するようになるそうです。

　製造業界は革命が起きているといいます。
　それが３Ｄプリンターの登場です。
　これにより、製造業界は小さなユニットで、様々な物が作れるようになったといいます。

　（注）
　通訳の大野さんは、最初石英と訳したのですが、雲母かもしれないと言っていました。
　石英と雲母は別物のようなので、どちらのことかわかりません。


・・・

　＊投資は、自己責任です。
　　くれぐれも、ご用心、ご注意してください。（伝統）

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年１月２６日　頓首再拝＞
23：伝統 :

2018/01/27 (Sat) 17:46:11


ダボス会議（世界経済フォーラムが毎年1月にスイス東部の保養地ダボスで開催する年次総会）

（１）「ダボス会議」を通して考える日本の未来
　　　　～世界経済フォーラムの理事を務めている竹中平蔵氏
　　　→　https://coach.co.jp/interview/20180111.html

（２）あるブロガーの夢想
　　　→　http://blog.goo.ne.jp/isehakusandou/d/20180127

（３）ダボス会議２０１８速報

　　①分断された世界で共通の未来を創る
　　　　→　https://globis.jp/article/6213

　　②社会の信頼崩壊を食い止める企業・個人の役割
　　　　→　https://globis.jp/article/6214

　　③リーダーの品評会としてのダボス会議
　　　　→　https://globis.jp/article/6217

　　④女性リーダーの時代へ
　　　　→　https://globis.jp/article/6218



　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年１月２７日　頓首再拝＞
24：伝統 :

2018/01/28 (Sun) 19:40:11


　　　　　　　　　　　＊Ｗｅｂ：よろず屋寸話録（２０１７年１０月２８日）より

これからゲリーさんの環境に関する予言を紹介しますが、
これらは（人類の環境汚染ではなく）自然現象に関するものです。
今後２０年～２５年後に起きる変化だといいます。


　＜環境＞

（１）太陽が地球に影響を及ぼしている。

（２）海水が温められている。これにより、海水が膨張し、海水面が上昇している。

（３）海水温の上昇により、海底に溜まっていたメタンガスが溶け出し、海面に上ってくる。
　　　メタンガスはＣＯ２よりも温室効果が高い。
　　　また海流の変化を引き起こす。

（４）このメタンガスが爆発するということではなく、
　　　一気に噴出し、２００ｍにも達する津波を引き起こす。
　　　人類は海岸線沿いにその人口の６０％が住んでいるが、大きな被害を蒙る。

（５）これまでケムトレイルで撒いた金属は、
　　　いつまでも空に漂っているわけではなく、徐々に落ちてくる。
　　　海岸線の地域（標高の低い地域）は、これにより空気が悪くなる。

　　　（＊ケムトレイル：http://sekainoura.net/chemtrail.html）

（６）海は死にかけている。魚が捕られ過ぎている。
　　　グレートバリアリーフは死んでしまった。

　　　（＊グレートバリアリーフ：https://worldheritagesite.xyz/great-barrier-reef/）

（７）バンクーバー島（シアトル沖）で海底爆発がある。

（８）地球の温度上昇は、極地域の永久凍土を溶かしている。
　　　これにより、これまで氷に中に閉じ込められてきたウイルスが猛威を振るうようになる。
　　　中世のヨーロッパでは、ペストの流行により、人口の３０％が亡くなった。
　　　こうした危険性がある。

（９）巨大な太陽フレアが起こる。
　　　これにより、地上の電気製品は全部機能を停止する。
　　　電気がないと多くの人は生き残れない。

（10）東京直下地震があるが、最大でもＭ８．６程度で震源は深い。
　　　これから日本は、東日本大震災以上の規模の地震は起きない。

（11）ＥＴ（地球外知的生命体）が、小さな地震を頻繁に起こして、
　　　巨大地震が起きないようにしている。

（12）東京直下地震と海面上昇により、日本は首都を東京から移すことを決意する。
　　　場所は、同じ関東圏で埼玉県の奥の方。

（13）富士山は噴火する。
　　　盛岡の北の火山の噴火は、富士山噴火の予兆となる。

（14）ＥＴが太平洋火山帯の活動を弱めようとしている。

（15）日本で安全な場所は、那須、長野、日本海側にもいくつかある。
　　　北海道の北部も安全。
　　　那須の放射能汚染は大丈夫。
　　　フクイチの放射能は海に流れている。


　＊補足

　念の為繰り返しますが、これらは２０１８年に起こると言っているのではなく、
　これから２０年～２５年の間に起こるという予言です。

　ゲリーさんは、現在の地球の人口を支えていくためには、
　地球は１．６倍の大きさが必要だと言っていました。
　その地球の（海水でない）真水は全体の２％しかないが、汚染されてしまったといいます。

　アカシックレコードには、これから人口はドラマチックに減っていくとあるそうです。
　遠い日本の将来には、砂漠になる地域が現れ、逆にサハラ砂漠は森になるそうです。

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年１月２８日　頓首再拝＞
25：伝統 :

2018/01/29 (Mon) 19:09:18


　　　　　　　　　　　＊Ｗｅｂ：よろず屋寸話録（２０１７年１０月２８日）より

　次にＥＴと宇宙に関する予言を紹介します。
　未来の予言もありますが、
　これまで宇宙に起こったことの解説というのが適切かもしれません。

　まずゲリーさんがアポロ計画が突然中止された理由を語っていたので、紹介します。
　アメリカはアポロ計画により月に人を送り、
　そこにたくさんのＥＴの基地があることを知ったといいます。

　アポロ計画が突然中止になったのは、ＥＴから「もう来るな！」と言われたからだそうです。


　＜ＥＴ、宇宙関連＞

（１）ＥＴは、ナスカの地上絵やミステリーサークルなどで、
　　　人類にメッセージを伝えようとしてきた。
　
　　　ミステリーサークルはたしかに人間のお年寄りが自作したものもあるが、
　　　ＥＴが作ったミステリーサークルも存在する。

（２）ＥＴはすでに地球に住んでいる。
　　　彼らは、人類の集合意識を変える為に来ている。

（３）２０１８年、本物のＥＴが存在するというビデオがプレゼンされる。
　　　（当局は）これまで嘘をついていたことを認める。

（４）イマヌエル・ヴェリコフスキー著『衝突する宇宙』に書いてあるが、
　　　以前、月は２つあった。２万７千年前に小さい方の月が離れていった。
　　　これにより、重力が軽くなり植物が巨大化した。

（５）人類と直接コンタクトしているＥＴの１つが、
　　　アルファ・プロキシマから来ているＥＴである。

（６）太陽系に９番目の惑星がある。
　　　地球の１０倍の大きさがある。
　　　軌道が通常から６度ずれていて、巨大な楕円形をしている。
　　　その惑星が１１月に地球に近づく。

（７）隕石は（相変わらず）やっていくるが、これによる人類の絶滅はない。
　　　前回、アリゾナの北に人間大の隕石が落ちた。
　　　それにより直径１．６ｋｍ（深さも同じくらいの）のクレーターができた。

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年１月２９日　頓首再拝＞
26：伝統 :

2018/02/04 (Sun) 19:49:05


　　　　　　＜Ｗｅｂより（2018-02-02）＞

（１）合法的な詐欺の兆候を懸念する。

（２）日本は、憲法も法律も、夢のような「性善説」（善人しか居ない前提）が根底に有ります。
　　　でも、これは悪人には、夢のような法律です。
　　　経済犯罪は、自分も被害者に成れば逃げられる。

（３）これからは、「弱者を装う悪者」に色々な意味で注意と対策が必要に思います。

（４）楽して欲張れば、大損する。
　　　これは昔から繰り返される法則です。

　　　（http://blog.goo.ne.jp/isehakusandou/d/20180202　）

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年２月４日　頓首再拝＞
27：伝統 :

2018/02/10 (Sat) 19:37:30


　　　　　　　　　　＊Ｗｅｂ：舩井幸雄.com　内
　　　　　　　　　　　　　　　ヤスのちょっとスピリチュアルな世界情勢（2017.11.01）より

《世界の紛争とテロ》

（１）キム・ジョンウンの体制は国内のクーデターで崩壊する。
　　　それは２０１７年末か、２０１８年１月に起こるはずだ。
　　　経済制裁はまったく有効ではない。

　　　アメリカは北朝鮮の鉄道を爆撃で破壊するだろう。
　　　しかしキム・ジョンウンが死亡するわけではない。
　　　姿をくらまし、中国に亡命する。

　　　（→　予言が外れたか？　それとも時期がずれたのか？　＜伝統＞）

（２）中国の度重なる挑発により、日本は再軍備する。
　　　これで軍拡競争がスタートする。日本は平和憲法を捨て去る。
　　　それと呼応し、アメリカが日本の再軍備化を全面的に支援する。
　　　このとき、やはりアメリカの支援で攻撃用の核ミサイルも導入される。

（３）中国とインドの関係は緊張する。
　　　両軍の衝突も数が増える。
　　　この過程でインドは国境を拡大させる。

（４）昨年私は中国とアメリカの間でサイバー戦争が起こると予想したが、
　　　これは的中した。中国当局による複数のハッキングがあった。
　　　２０１８年にはこれと同様のことが起こるだろう。

（５）ドイツで極右のデモや暴動が増加する。
　　　ヨーロッパに殺到する難民の数は膨大で、
　　　ヨーロッパはこれを受け入れることができない。
　　　これでドイツとフランスの関係が悪化する。

（６）シリアはロシアとアメリカの間で分割される。
　　　そしてシリアは人の住めないような地域になる。

（７）悪性のインフルエンザが全世界で流行する。
　　　しかしこれは、第１次大戦時に数千万人が死亡したほどの
　　　ひどい被害にはならない。

　　　このインフルエンザは自然に発生したものではなく、
　　　生物兵器として開発された可能性もある。

（８）ウクライナは、ミサイル技術を北朝鮮などの国々に売り渡していた事実が
　　　明らかになり、非難される。

（９）ビットコインの詐欺が発覚する。
　　　これによって、ビットコインがテロ組織の資金源として
　　　利用されている実態が明らかになる。

　　　これにはアメリカの一流会社も絡んでいることが発覚する。

（10）ドローンを使った空からのテロ攻撃が起こる。
　　　おそらくこれはヨーロッパの国のどこかの首都で起こるだろう。
　　　ロンドンかベルリンだと思われる。被害はさほど大きくはない。

（11）学校でテロが起こる。
　　　しかし、事件が起こる直前で発覚し、阻止される可能性が高い。

（12）テロが世界各地で拡大するため、多くの先進国はイスラエルと同じような
　　　テロへの対抗処置を導入する。

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年２月１０日　頓首再拝＞
28：伝統 :

2018/02/11 (Sun) 18:58:02


　　　　　　　　　　＊Ｗｅｂ：舩井幸雄.com　内
　　　　　　　　　　　　　　　ヤスのちょっとスピリチュアルな世界情勢（2017.11.01）より

《アメリカ》

（１）私は２０１７年の予言として、アメリカは東西に深く分裂して
　　　収拾がつかなくなるので、隣国のカナダから軍隊が導入されると予言した。
　　　アメリカの分断は的中したが、カナダ軍の導入は外れた。

　　　しかしアメリカの分断した状況は２０１８年にも続く。

（２）２０１８年の半ばにはトランプ大統領を弾劾する動きは頂点に達する。
　　　だがこれは失敗する。この時期になるとアメリカを再度統合するために
　　　国民が合意できる基盤が少しずつ形成されるが、この基盤はトランプ寄りになる。

　　　トランプの人気は高まる。

（３）２０１８年にアメリカは世界からの孤立を深める。
　　　中国やＥＵとの関係は悪化し、アメリカは多くの市場を失う。

　　　このような状況を打開するため、トランプ政権は
　　　ＥＵを離脱したイギリスと包括的な自由貿易協定（ＦＴＡ）を締結する。
　　　この協定で、イギリスとアメリカはこれまで以上に近い関係になる。

　　　ドイツを中心としたＥＵの経済が悪化するので、この米英のＦＴＡはうまく行く。

（４）この協定が追い風となって、アメリカからイギリスへの投資が活発になる。
　　　この投資はイギリスの自動車産業へと向かい、次世代の自動車で使われる
　　　新しいテクノロジーのブレークスルーが実現される。

（５）アメリカとメキシコとの間には壁は作られない。
　　　その代わりに、ドローンと最先端のＩＴ機器を用いた監視システムが導入される。
　　　これでトランプの選挙公約が達成される。

（６）北朝鮮問題は中国とロシアを接近させ、両国は経済・軍事同盟を結ぶ。
　　　この結果、アメリカは中国市場の大半を失うことになる。
　　　中国とロシアから排除されたアメリカは、新しい同盟国を探さなければならなくなる。

（７）米軍艦で大爆発が起こり沈む。
　　　はっきりとは分からないが、どうも機雷に接触して沈没するようだ。

（８）来年の２月にはドルは大きく下落する。
　　　またグーグルのような有名企業の株価が暴落する局面もある。
　　　しかし２０１８年のアメリカ経済はさほど悪くはない。それなりに成長する。

　　　これは米英自由貿易協定が寄与するところが大きい。

（９）興味深いことに、米軍が傭兵部隊として
　　　同盟国にそのまま貸し出されるようなことが起こる。
　　　これを最初に雇う国になるのは、中国に軍事的に挑発されている日本である。

（10）トランプ大統領のメラニア夫人は
　　　トランプの孫とともにチャリティーの活動を始める。
　　　世界をよくすることを訴えた歌を出す。
　　　このチャリティーはかなりうまく行く。

（11）オバマケアに代わる健康保険ができる。
　　　しかし内容はほとんどオバマケアと変わらない。
　　　やり方が少し異なるだけである。

（12）ラスベガスのような都市の超高層ビルで、大規模な火災が発生する。
　　　しかし、さほど多くの人命は失われない。

（13）アメリカは宗教国家である
　　　だがいま、宗教的な原理主義の思想に誘導され、
　　　アメリカ国民は狭量で不寛容になっている。

　　　この態度のため、アメリカは単に政治的に分裂するのではなく、
　　　非常に深く精神的に分断されてしまっている。

　　　これからアメリカ国民は、自分とは異なる思想や心情を受け入れ、
　　　寛容になることを学ばなければならない。そうした時期にいる。

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年２月１１日　頓首再拝＞
29：伝統 :

2018/02/12 (Mon) 17:37:56


　　　　　　＊メルマガ「RPEジャーナル」（2018年02月12日 ）より


さん、平昌オリンピックで、ドキドキしておられますか？

一方、株価が暴落していることでドキドキしている人も多いかもしれません。

株価、どうなっていくのでしょうか？

私にはわかりませんが、今日は、世界3大投資家ジム・ロジャーズさんの
意見をご紹介します。


出所は、ブルームバーグ2月9日。

＜ベテラン投資家のジム・ロジャーズ氏（75）は、株式の次の弱気相場について、
これまでのいかなる下降局面よりも深刻なものになるとの見通しを明らかにした。 ＞


「これまでのいかなる下降局面よりも深刻なものになる」

そうです。

ええ？？

てことは、「リーマン・ショック以上」ってことですか？？？



＜ロジャーズ氏、金融危機以降、グローバル経済の債務がさら
に積み上がり、米国ではそれが特に顕著だと指摘した。

同氏は株式市場がこれから弱気相場の領域に入ろうとしているとは発言せず、
弱気相場入りの時期を知っているとも主張しなかったが、
８日に再び下げたことに驚いていないと述べ、大幅な下げが続くと予想した。 ＞



なるほど。

ロジャースさんによると、まだ「弱気相場に入ったわけではない」のですね。

しかし、短期的には、「大幅な下げが続く」と。



＜ロジャーズ・ホールディングスの会長を務めるロジャーズ氏は
電話インタビューで、「再び弱気相場に入る時は、人生最悪のものとなろう。
債務はあらゆる場所に存在し、今やさらに大きく増えている」と語った。

ダウ工業株30種平均は金融危機の際、2007年10月のピークと
09年３月の安値との比較で50％余り下落。

ＩＴ（情報技術）バブルでは2000年に高値に達した後、02年に
安値を付けるまで38％下げていた。 ＞



（まだ入っていないが）

「弱気相場に入る時は、人生最悪のものとなろう」だそうです。

原因は、「債務」（借金）だと。

そして、ブルームバーグは、「07～09年に株価は半分になった」

「ＩＴバブル崩壊で、38％下がった」と過去を振り返ります。


ロジャースさんは「人生最悪になる」といっているので、
今回というか次回の弱気相場は、「半分以下になる」ということですね。


まとめますが、ジム・ロジャースさんは、株価について


・大幅な下げが続くと予想

・弱気相場にはまだ入っていない

・次の弱気相場は、「人生最悪」（リーマン・ショック後より
さらにひどい）になる


ということだそうです。

パニくる必要はありませんが、要注意ですね。

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年２月１２日　頓首再拝＞
30：伝統 :

2018/02/13 (Tue) 19:49:20


　　　　　　　　　　＊Ｗｅｂ：舩井幸雄.com　内
　　　　　　　　　　　　　　　ヤスのちょっとスピリチュアルな世界情勢（2017.11.01）より

《世界経済》

（１）私は昨年の予言で、イタリアの銀行が破綻し、
　　　この救済のためには大変な資金が投入されるものの、
　　　イタリア経済は破綻するといったが、これは昨年には起こらなかった。

　　　しかしイタリア経済は、２０１８年に破綻する。

（２）イタリア経済の破綻はユーロの価値を暴落させる。
　　　それによってドイツをはじめとしたＥＵ諸国の経済は不安定になる。
　　　その結果、どの国でもデモや暴動が多発する事態になる。

（３）ユーロの暴落の影響でイギリス経済も沈滞する。
　　　しかしその影響は一時的なものにとどまる。

　　　ＥＵを離脱したイギリスはアメリカとの関係を深める。
　　　米英の関係はこれまで以上に密接になる。

　　　ユーロの暴落とＥＵ経済の下降のため、
　　　ドルとポンドに資金が逃避するための通貨として好まれる。

　　　そのため、結果的にはポンドは大きく上昇し、安定する。

（４）私は２０１７年にデンマークとイタリアがＥＵを離脱するといったが、
　　　これは外れた。タイミングがずれたのだ。
　　　これは２０１８年に起こる公算が強い。

（５）２０１８年の世界経済は非常に不安定な状況になる。
　　　税金を徴収するために、インターネットのオンライントレードを
　　　規制する動きが活発になる。

　　　これはインターネットで著名な企業を直撃し、株価を暴落させる。

（６）経済をコントロールしているのは、限りない欲望である。
　　　しかし人間には、豊かさを引き寄せる能力がすでに備わっている。

　　　この能力を作動させるためには、他者を慈しみ他者を支援しなければならない。
　　　こうした善意に基づく行動が、豊かさを引き寄せる能力を作動させるのだ。

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年２月１３日　頓首再拝＞
31：伝統 :

2018/02/14 (Wed) 17:42:19


　　　　　　　　＊Ｗｅｂ：舩井幸雄.com　内
　　　　　　　　　　　　　ヤスのちょっとスピリチュアルな世界情勢（2017.11.01）より

《環境》

（１）２０１８年は巨大地震や洪水、そしてかつてないほどの異常気象が地球を襲う。
　　　この背景には、太陽の巨大フレアの放出があることは間違いない。

　　　アメリカはハリケーンや地震など、多くの自然災害に見回れる。
　　　しかしこうした巨大な自然災害の原因は太陽からの巨大なフレアが原因だ。

（２）イタリアのベスビオス火山が噴火する。
　　　またニュージーランドの活火山も噴火する。

（３）２０１８年には、これまで地震が起こったことのない地域で
　　　巨大な地震が発生する。

　　　それらの地域は、中央ヨーロッパや、
　　　普段は地震が発生しないアメリカの地域などである。

（４）南極の巨大な氷山のひとつが大陸から分離し、海洋を自由に移動する。
　　　氷山があまりに大きいため、南方の海では多くの問題が発生する。

（５）カリフォルニアとオーストラリアでは、巨大な山火事が発生する。
　　　他方インドと中国では、洪水が襲う。

（６）洪水はバングラデッシュでも起こる。
　　　被害があまりに巨大なため、政府も手のつけようがない。
　　　このためバングラデッシュは、隣国のインドに
　　　併合される道を選ぶ可能性すらある。

　　　インドは領土を拡大するとあったが、もしかしたらこれは、
　　　このことを意味しているのかもしれない。

（７）周囲のあらゆるものは、すべて我々の意識が作り出している。
　　　したがってもし、我々が心から自然の一部であることを実感すると、
　　　自然災害は大分緩和する。

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年２月１４日　頓首再拝＞
32：伝統 :

2018/02/15 (Thu) 17:48:56


　　　　　　　　＊Ｗｅｂ：舩井幸雄.com　内
　　　　　　　　　　　　　ヤスのちょっとスピリチュアルな世界情勢（2017.11.01）より

《イギリス》

（１）私は昨年２０１７年の予言として、
　　　保守党が選挙では勝利するとしたが、これは的中した。
　　　また私は、新しい政党が結成されると予想したが、これは外れた。

　　　だが、保守党、労働党、自由党出身の政治家が集まり、
　　　新政党が結成される動きはある。

（２）昨年私は２０１７年の事件として、
　　　ロンドンのビッグベンが火災で炎上すると予言したが、
　　　これはビッグベンではなかった。

　　　ロンドンの高層住宅で火災が発生し、多くの人が死亡したのである。
　　　私は、ロンドンのタワーが炎上する光景を見たので、ビッグベンと思い違いをした。

（３）イギリスのＥＵ離脱はハード・ブレグジットになる。
　　　難航するＥＵとの交渉にしびれを切らした保守党内部から、
　　　一気にＥＵ離脱を進める機運が高まるのだ。

　　　最終的にはドイツが介入して離脱の条件が若干緩和されるものの、
　　　ハードな離脱となる。イギリスのＥＵ離脱の時期は予定よりも早くなる。

（４）ＥＵを離脱したイギリスは、
　　　ＥＵに残留しているアイルランドと自由貿易の交渉を行う。
　　　アイルランドもそれに乗り気だが、ＥＵが文句をつける。

　　　アイルランドは要求が通らないとＥＵを離脱すると脅し、
　　　イギリスとの協定を締結する。

（５）ジャン・クロード・ユンケル欧州委員会委員長の面子が
　　　つぶされるようなことが起こる。
　　　これで彼は辞任して引退することになる。

（６）２０１８年のイギリスでは、多くのストライキが発生する。
　　　これを扇動するのは、労働党党首のジェームス・コービンである。
　　　しかしこの結果、コービンは評判を落とすことになる。

（７）メイ首相の政権は存続する。
　　　２０１８年にはメイ首相を引きずり下ろす動きが加速するものの、
　　　彼女は政権の座にとどまる。

　　　しかし、任期途中で辞任する可能性はあるものの、それは２０１８年ではない。

（８）ＥＵ離脱にもかかわらず、イギリス経済は繁栄する。
　　　それというのもイギリスは、アメリカやオーストラリア、そしてインドなど、
　　　伝統的に関係の深い国や、かつての英連邦の国々と自由貿易協定を締結する
　　　からである。これが成功する。

（９）イギリス経済の繁栄の中心となるのは、ハイテク産業である。
　　　なかでも自動車産業の復活が著しい。

　　　おそらくオースティン・マーチン社だと思うが、
　　　新しいテクノロジーを活用した電気自動車を開発し、著しく成長する。

（10）イギリスではハイテク産業が隆盛を極める。
　　　そのなかには、新しいタイプのエネルギー産業がある。

（11）ハリー王子が婚約を発表する。
　　　（この予言は、２０１７年１０月時点で出されたものであり、
　　　　2017年11月27日 に婚約が発表された＜註～伝統＞）

　　　また、２０１８年にもイギリスではテロが起こる。
　　　テロリストが走行中の自動車を無差別に射撃するか、
　　　または交通を止めたテロリストが自動車に向かって銃弾を浴びせるような事件が起こる。

（12）２０１８年のイギリス経済は好調であるものの、
　　　航空会社が破綻して、大きな問題になる。

（13）２０１８年はさまざまな分野で大きな混乱があるが、
　　　これは新しい希望に満ちたゴールデンエイジに入るための条件である。
　　　楽観的に構えるべきだ。

・・・

２０１８年の予言 世界で一番当たる、 クレイグ・ハミルトン・パーカー氏の予言発表
https://www.youtube.com/watch?v=W56WXqWqrvc

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年２月１５日　頓首再拝＞
33：伝統 :

2018/03/09 (Fri) 19:31:36

高城剛氏インタビュー 「2018年、日本と世界はこう変わっていく」

　　　　　　　　　＊Ｗｅｂ：ＭＡＧ２ＮＥＷＳ（2018.03.07）より抜粋

（１）アジアは、熱いですよね。

　　　全世界のうち、今は15億人しか中産階級がいないんだけど、
　　　これから１５年で５０億人ぐらいになるんですよ。
　　　で、その7割がアジア人だから、円安の間は観光客は増えますね。

　　　もちろん、それによって日本人は衰退していくんですけどね。
　　　京都は、インド人で溢れかえると思いますね。


（２）歴史を振り返ると、
　　　情報の伝搬システムの変化がバブルを生み、そして必ず崩壊するんです。

　　　人類史におけるバブルとその破綻は、
　　　それまでになかった「情報の爆発」によって引き起こると僕は考えてます。


（３）よく考えてください。
　　　現在、スマートフォンと高速ワイヤレス回線によるバブル崩壊を、
　　　僕らはまだ迎えていません。

　　　もし、僕の仮説、つまりあたらしい「魔法の機械」の普及によって
　　　「情報の爆発」が人間の欲望による悪巧みを掻き立て、
　　　それがバブルから崩壊へと誘うのが近代史の教えだとしたら、

　　　スマートフォンと高速ワイヤレス回線が地球の隅々まで普及したいま、
　　　必ずバブル崩壊が起きるのではないでしょうか。

　　　しかも人類史上最大の。
　　　なにしろ、この10年の情報量は、それまで何万年の情報より多いんです。

　　　１０年前にスマートフォンが登場し、急速に世界中に普及してから、
　　　まだ経済的な大きな変化は起きていません。

　　　つまり、スマートフォン・バブルのツケは、必ずやってきます。

　　　この先数年は、波乱万丈になるでしょうし、
　　　同じほどチャンスがあるとも言えますね。


（４）チャンスの例として、

　　①1920年から1933年まで、米国では禁酒法の時代でした。
　　　「酔いをもたらす飲料」の販売が一切禁止され、先ほどお話しした
　　　「狂騒の20年代」から「世界恐慌」につながる、
　　　まさにバブルから崩壊期のことだったんです。

　　　この時、違法に酒を売ってた場所は「スピークイージー」と呼ばれ、
　　　これが今日のクラブカルチャーへとつながります。

　　②もし現在、史上最高の株高から、そのバブルが崩壊する過程にあるとしたら、
　　　当時の「酒」に代わるものは、「大麻」だと思いますね。

　　　WHO（世界保健機関）によって大麻が禁止になったのは、1937年からで、
　　　酒の解禁と交代になったことがよくわかります。

　　　しかし、人間の体に害を及ぼすのは酒のほうが明らかで、
　　　消毒液ぐらいにはなっても、薬にはならない。

　　　この大麻が現在、続々解禁へと向かっています。

　　　今年の6月に、大麻を禁止したWHOが、
　　　科学的見地をもとに見直しレポートを発表する予定です。

　　　このWHOの決定が、米国や日本の大麻禁止法の根拠となりますので、
　　　この根幹が崩れようとしてるんですよ。

　　　そうなると、数年以内に連邦法や、
　　　それに事実上準ずる日本の法律も変えねばなりません。

　　　つまり、僕たちは、かつての「禁酒法」のような「大麻禁止法」のなかで現在暮らし、
　　　それがもうじき解禁されようとしているんです。

　　　WHOの会議は5月に開催され、発表は6月と考えられていますが、
　　　それを見越した世界の動きは、驚くほどに早い。

　　　カナダは、今年の夏から先進国で初めて、全面的に娯楽大麻を解禁します。

　　　アジアでもタイや台湾で医療大麻を始める可能性が高く、
　　　グアムは、「医療大麻観光立国」を公言し、そのターゲットは日本人なんです。

　　　また、投資家もこのマーケットに巨額を投げ込んでおり、
　　　スマートフォンバブルより、すでに資金が集まってます。

　　　市場規模は、2020年に3兆円になると言われていますから、美味しいんでしょうね。


（５）大麻への個人としての見解

　　①娯楽大麻解放には、全面的には賛成できません。

　　　というのも、近年抽出技術が進んで、陶酔成分のTHCをピンポイントで
　　　引き抜くことができるようになったからです。

　　　あれは、危ない。

　　　その辺りに生えているやつなら、6%程度のTHC含有量しかありませんし、
　　　ブリーディング種でも、18%程度です。
　　　でも、抽出を極めるとTHC100%が可能です。

　　②一方、この抽出技術を使って、薬効成分の高い良質な引き抜きも成功しています。

　　　それが、CBDです。

　　　CBDは、難病と言われたてんかんの特効薬だとCNNでドキュメンタリーが
　　　放送されてから、世界中で大ブームになりました。

　　　その後、認知症やガンの転移にも有効的なことが、判明しています。

　　　CBDは、米国でも日本でも一応合法です。


　　③このCBDの大量生産地として急速に伸びているのが、中国の黒竜江省です。

　　　気候が悪く、あまり作物がとれないこの地域では、
　　　最大の農産物になる可能性があります。

　　　ドローンもそうでしたが、日本が及び腰になって、
　　　あちこちの顔色ばかり伺ってると、あっという間に中国に抜かれてしまいますよね。

　　
　　　（詳細は　→　http://www.mag2.com/p/news/351377　）

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年３月９日　頓首再拝＞
34：伝統 :

2018/03/21 (Wed) 18:38:42

中国にボロ負けして400年の衰退へ向かう日本。食い止める術はもう無い

　　　　　　　　＊Ｗｅｂ：ＭＯＮＥＹ　ＶＯＩＣＥ（2018年3月20日）より要点の抜粋
　　　　　　　　　　　　　～「２０１８年の日本（大前研一）」


《世界は「低欲望社会」へ向かっている》

（１）2017年を総括すると、「明確に潮目が変わった年」と言える。

（２）「低欲望社会（経済成長の頭打ちや様々な消費財のコモディティ化と普及など、
　　　複合的な理由によって消費行動が極端に萎縮した社会）」の現代日本ですが、
　　　これまで世界の中で日本がこれの先陣を切っていた。

　　　今や世界全体が低欲望社会化しつつあるという現象が見られ始めた、
　　　これが2017年の特色だと言ってよいでしょう。

（３）人間の金に対する欲望というものが従来とは全く異なってきていて、
　　　これまでの20世紀の経済原論はもはや通用しない。
　　　この傾向が米国でも欧州でもかなり顕著に出てきたように思います。


《2018年の世界は不安定》


《クラウド・モバイル・AI隆盛のIoT時代へ》


《米国の次は「中国」》

（１）2017年を振り返ると、これまでに比べて
　　　中国と日本の格差が非常に明確に現れたと言えます。

　　　特許の出願数も発表される論文数も中国のほうが上です。

（２）世界10大ユニコーン企業を見ても中国企業は4社もランクインしていますが、
　　　日本の中でこれから世界へ躍り出るような期待値の持てる会社が
　　　ほとんど見つからないのです。

　　　未上場で想定時価総額が10億ドル以上の企業をユニコーン企業と呼びますが、
　　　米国には108社あり、中国にはなんと58社もあります。

（３）2017年は米国の次は中国だということが明らかになった年でした。

（４）以前から「このまま行けば日本は、ポルトガルやスペインのように400年衰退する、
　　　そういう長期没落が続く国になるぞ」と言ってきましたが、
　　　2017年はそのことが明確に決定づけられた年だったと言えるでしょう。
　　　

《尖った人材が育たない日本》

（１）今の日本の教育制度は20世紀の大量生産・大量消費時代における
　　　中の上くらいの人材を大量につくるものでしかありません。

　　　エッジの効いた変わった人材、尖った人材をつくり育て
　　　21世紀の経済をシェイプしていくような仕掛けが全くないのです。

（２）システムづくりに着手しても、効果が見えるまでには20年かかります。
　　　日本の今の病だと言えますが、これは治らないと私は思います。

（３）現状の日本は、
　　　世界の優秀な人材はみな日本に来たがっているのだと、
　　　まだうぬぼれているのです。

　　　今の日本には何が足りないのかということについて、
　　　全く自己分析ができていないと思います。


《虚構の中で「美しく」衰退していく日本》

（１）先行きは間違いなく衰退していくという状況にあっても、
　　　みな今は景気がよいと思っています。

　　　政府がいざなぎ超えの好景気だと言い、雑誌などのメディアも、
　　　そこに登場する経営者なども、口を揃えて今の日本は景気がよいと言っています。

（２）本来ならばこのような状況にあれば世の中はもっと騒然としているはずなのに、
　　　整然と、ハードランディングせずに、緩やかに没落国家への道を歩み始めている
　　　というあたりが「美しい国、日本」です。


《自分を２１世紀型につくり変える必要がある》

（１）政治家や役人の状況を見ると、日本の病が治るというのは、
　　　先にも述べたように全くあり得ないと思います。

　　　今の日本は「家業が政治家」というような、
　　　経済や経営についてほとんど全く分からない人が総理と副総理をやっています。


（２）こういう状況だからこそ皆さんは、ご自分のことやご自分の会社のことを
　　　リシェイプするプロセスに集中していただければと思います。

　　　（http://www.mag2.com/p/money/412000　）

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年３月２１日　頓首再拝＞
35：伝統 :

2018/06/19 (Tue) 19:52:00

　　　　　　＜Ｗｅｂ（2018-06-18 ）＞

（１）淡路島　ー　白山　ー　新潟方面
　　　という地龍（じりゅう：地下深奥の地磁気の流れ。龍体の形象で動く）の動きを警戒。

（２）余震として、

　　①断層の流れで、新潟、東北方面も注目したいと思います。

　　②白山が更に揺れれば、海外の白頭山と半島も注意が必要に思います。

（３）今回の、震源地、被害の大きかった地域、震度が大きかった地域、
　　　に注目しますと１本の線と成り、

　　①京都から繋がる「新名神高速道路」が浮かび上がります。
　　②過去記事「眠っている子を起こせば怖い」
　　　（https://blog.goo.ne.jp/isehakusandou/e/3822038cb5aa8445ef2b133e9e3528ff）

（４）大自然に謝罪と感謝を！

　　　（https://blog.goo.ne.jp/isehakusandou/d/20180618）

・・・

　　　　　　＜Ｗｅｂ（2018-06-19 ）＞

（１）地球上空の電子状態が非常に乱れていて不安定です。よろしく無い状態が今です。

　　　電波の通信状態と地震の関係を昔から統計的に研究する機関が存在するほど、
　　　無視が出来ない要素です。

（２）モグラたたきのように今は、九州、四国、岐阜、関東、東北、北海道と、
　　　どこに地震が飛んでも変では無い状況です。

　　　日本列島の全体が１体の龍のように動き出した感が有ります。

（３）今年は酷い災害に遭ったとしても、まだ「前振り」「練習期間」だと思っています。

　　　本番は、色々な意味で、国際関係も含めて、２０１９年春から注意だと思っています。

　　　冷静に静観して行きましょう。

　　　（https://blog.goo.ne.jp/isehakusandou/d/20180619）

・・・

＜参考Ｗｅｂ：いつどこで次の大地震があってもおかしくない
　　　　　　　https://news.infoseek.co.jp/article/00fujisoc1806200013/　
　　　　　　　（６月２０日　追記）　　　　　　　　　　　　　　　　　　＞

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年６月１９日　頓首再拝＞
36：伝統 :

2018/07/19 (Thu) 19:22:41


　　　　　　　　　　　＊Ｗｅｂ（2018-07-15 ）より要点の紹介です。

（１）伊勢神宮・内宮の真の奥宮と言えます伊雑宮（いざわのみや・いぞうぐう）の
　　　年に一度の大祭・「御田植祭（おみた・おたうえさい）」が
　　　６月２４日に執り行われました。

　　　　　　　　　　　　　　　　・・・

　　＜参考Ｗｅｂ＞

　　　①志摩市観光協会「伊雑宮御田植祭」
　　　　https://www.kanko-shima.com/html/schedule/06_izou_otaue.html

　　　②歴史の情報蔵「伊雑宮御田植祭」
　　　　http://www.bunka.pref.mie.lg.jp/rekishi/kenshi/asp/arekore/detail.asp?record=4

　　　③２０１８「伊雑宮の御田植祭ー７年に一度の舞披露」（時事通信社）
　　　　→　https://www.jiji.com/jc/movie?p=j001047　（動画あり）

　　　　　　　　　　　　　　　　・・・

（２）「今年から」日本の大きな分岐点が「始まる」と解釈。

（３）日本国の大地は、今でも国津神の所有。天津神には貸与されているだけ。

　　①これは、外宮（真の伊勢神道）に降りた神示。

　　②平安末期頃に作られた『中臣祓訓解』（なかとみのはらえくんげ）に記されています。

　　③日本の各地から、土地の精霊を祭る習慣が消えて行くことは、
　　　「では、日本の大地を返して頂こうか」
　　　という内容の督促状が、これからの自然現象として起こる可能性が有る訳です。

　　④日本国に住む人々は、精霊である龍体に乗せられている生活していることを
　　　忘れないことです。


　　【大自然の精霊を大切にする習慣が廃れていかないようにすることが必要です。
　　　先ずは、自分が住む土地に、（神社に）感謝をして行きましょう。】

　　　（https://blog.goo.ne.jp/isehakusandou/d/20180715）

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年７月１９日　頓首再拝＞
37：伝統 :

2018/09/07 (Fri) 18:27:32


　　　　　　　　　　＊Ｗｅｂ（2018-09-07）より

（１）９月６日発生平成３０年北海道胆振東部地震による今後の注意事項

　　①震源地から近い「樽前山」の火山活動。

　　②宮崎県と鹿児島県にまたがる、霧島山・新燃岳の噴火にも注意です。

　　③挟み撃ちするように日本列島の両端に在る火山

　　④日本には数多くの火山が在り、
　　　その中に住む私達日本人が試されています。
　　　これを何かを生み出すエネルギーに変えたいものです。


（２）南太平洋のフィジー諸島での大地震

　　①２０１１年２月２２日ニュージーランド・カンタベリー地震

　　　↓

　　　１７日５時間後

　　　↓

　　　 東日本大震災 2011年3月11日 14時46分発生。

　　②２０１８年８月１９日(日)9時20分頃、南太平洋のフィジー諸島での大地震

　　　↓

　　　１７日１７時間４８分後

　　　↓

　　　北海道胆振東部地震発生

　　③２０１８年９月７日0時49分頃、南太平洋のフィジー諸島でM8.1の大地震
　　　　　　　（https://johosokuhou.com/2018/09/07/8959/）
　　　↓

　　　１７日間５時間～１７時間48分後

　　　↓

　　　「9月24日　5時49分～18時37分」を注視します。

　　（詳細は　https://blog.goo.ne.jp/isehakusandou）

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年９月７日　頓首再拝＞
38：伝統 :

2018/09/09 (Sun) 19:08:22


　　　　　　　　　　＊メルマガ「勝ち神からの手紙」（2018年09月09日）より抜粋

大型台風が大阪に大きな被害をもたらしました。
その後、北海道に大きな地震が襲い、大きな被害が起こってしまいました。

改めて、災害の恐ろしさや、普通の生活が
いつ壊れるかわからない不安を感じてしまいます。

我が国・日本の国土は平地が少なく、多くの天災が一年中襲ってきます。

四季が豊かということは、それだけ季節の変化が激しいということです。

その四季の中で暮らしていくためには、日々の備えが必要です。
それが「暮らしの知恵」です。

暮らしの知恵の代表は、暦です。
暦によって、備えばかりでなく、工夫や改善が生まれます。

日本人の勤勉さや忍耐強さなどは、この国土の環境ゆえであると思います。
次に何がくるのか・・・、そのためには何をしておかなければならないのか・・・
自然の中の小さな変化に気付き、暦を活用して、「今」に活かしていく。

知恵を働かせて、小さな平地の中で
生産性を最大に上げていかなければ、暮らしは成り立ちません。

天災によって、せっかく作り上げてきたものを、一瞬で破壊されてしまう。
その度に、一から作り直してきました。

破壊と創造を繰り返してきたのが、日本の文化であり歴史です。

どんな破壊的な状況が起こっても、
すぐに立ち上がって、奇跡的な復興を成し遂げてきました。

「自立」こそが日本人としての心根であり、強さであり、アイデンティティです。

被災された方々が、力強く自立し、さらに強くなることを心から願っています。


私は１０年以上陰陽五行を学んでいます。
年回りは万物の生成をよくあわらしています。

そして、今年の干支は戊戌です。

戌は１０月を指していますので、季節で言えば晩秋です。

晩秋は、成長が極まって衰退していく時を表しています。
また、冬に備えて山に薪を取りに行くということが必要な季節です。


これまでの常識や当たり前というものが、
変化の時を迎えているということになります。

これまで通りにいかないということは、やはり「破壊」が起こります。
常識では考えられないところから、変化が突然起こります。
しかし、この破壊という変化は、「創造的破壊」です。

破壊によって、全てなくなってしまうのではなく、新しい芽が出てくるのです。
その芽に気付き、芽を育てなければなりません。

そのためには、夢を描いて、未来を創造し、
破壊によって苦しい今を乗り越えることが必要です。

乗り越えるためには、人と力を合わせることが大切です。
自分だけの力では不可能です。

そして自立の勢いを持てば、見えない力は味方をしてくれます。

つまり、奇跡が起こるのです。

苦しい時こそ、勢いを持つことは必要で、
自分の足で一歩前に進むことしかありません。

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年９月９日　頓首再拝＞
39：伝統 :

2018/09/11 (Tue) 18:00:35

愛国本流掲示板に、元・前橋工科大学の濱島良吉教授による
地震予測記事が掲載されております。
　→　http://bbs5.sekkaku.net/bbs/daityouwa/&mode=res&log=8156


Ｗｅｂ上の情報によると、さらに次のような予測分析がされております。
【元・前橋工科大学の濱島良吉教授の発言が注目（2018-09-10）】

（１）濱島良吉氏は熊本と北海道は連動して起こると予見。
　　　北海道はまだエネルギーを開放しておらず、次はＭ9クラスの地震が起きる。

　　　分析だと北海道が引き金になって、また九州が揺れる可能性があり、
　　　端っこ同士がお互い揺れることで真ん中が誘発。

　　　長野にデカイのが来ると、富士山と東京直下に結びつく、
　　
　　　という趣旨の発言をしている。

　
（２）濱島良吉氏は別途以下のようにも発言し、房総沖の地震を警告している。

　　　「房総沖は、日本海溝、伊豆・小笠原海溝、相模トラフの3つが重なる、
　　　地球上でもここだけしかない非常に…地殻変動のエネルギーが溜り、
　　　地震が発生しやすいので、

　　　太平洋側から連続でメガマウス（注：深海魚）が出現したのを
　　　偶然とは思わず、大きな地震の前触れとして警戒すべき」

　
熊本で地震が起きた。北海道でも地震が起きた。

濱島良吉氏の論によれば、

再度北海道→九州→長野→（柏崎千葉構造線）・富士山噴火・東京直下型地震、

ということになる。

用心して対策を講ずるに越したことはない。

　（https://blog.goo.ne.jp/takaomorimoto/e/a5afd4e7fe049f23a6ea7a42b0243fe0）

＜参考＞

（１）MEGA地震予測　北海道の地震と同様の兆候が関東・東海でも
　　　NEWSポストセブン / 2018年9月10日 11時0分
　　　https://news.infoseek.co.jp/article/postseven_757741/

（２）ニュージーランド付近震源、Ｍ７・０の地震発生
　　　読売新聞　9/10(月) 14:16配信
　　　https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180910-00050048-yom-int

　　　＜関連＞

　　　本スレッド内「驚くべき周期性」（2018/09/07）から考えると、
　　　日本では、９月２７日18時19分　～　９月２８日7時7分　を注視。
　　　　（https://blog.goo.ne.jp/isehakusandou）
　　　　

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年９月１１日　頓首再拝＞
40：伝統 :

2018/09/21 (Fri) 18:40:24

地震予測の権威が警告。北海道と伊豆諸島に出た、新たな「異変」

　　　　　　　　＊Ｗｅｂ：まぐまぐニュース！（2018年9月20日）より要点の抜粋

（１）「北海道胆振東部地震」を事前に「要注意」の予測を出していたのが、
　　　村井俊治東大名誉教授が会長を務める民間団体・JESEA（地震科学探査機構）
　　　配信のメルマガ『週刊MEGA地震予測』だ。

（２）メルマガ最新号（2018/9/19号）で新たに「要警戒」を出しているのが、
　　　今回と同じく北海道の一部と伊豆半島および伊豆諸島周辺である。

（３）北海道

　　①要警戒：北海道釧路・根室・えりも周辺（11月ごろまで警戒）

　　②要注意：北海道北部

　　③要注意：北海道道南・青森県

（４）本州

　　①要警戒：南関東周辺（11月ごろまで警戒）

　　②要警戒：北陸信越・岐阜県

（５）「要警戒」は、震度5以上の地震が発生する可能性が
　　　非常に高い地域に対して示される。

　　　これらの地域では、備蓄の準備、避難経路の確認などを
　　　今一度おこなう必要があるだろう。

　　　（詳細は　→　https://news.infoseek.co.jp/article/mag2news_371094/）

・・・

＜参考動画＞

「2018年10月15日・日本株瓦落説」とは何か。（原田武夫の道中辻斬りVol. 22）
　→　https://www.youtube.com/watch?v=qmYCQyzngLQ

（１）スマホ電源の確保

（２）７２時間分の水、食料の確保

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年９月２１日　頓首再拝＞
41：伝統 :

2018/10/05 (Fri) 19:30:29


（種々の投資をなされている方への、もしかすれば、という情報の紹介です。
　真偽は定かではありません。あくまでも自己責任であることをお忘れずに・・・）


　　　　　　　　＊Ｗｅｂ：動画（原田武夫の道中辻斬り Vol. 24））（2018/10/02 に公開）

　　　　→　https://www.youtube.com/watch?v=KpkxrAzqfjI


「27年ぶりの展開」となり、続伸を続ける日本株マーケット。
しかしその陰で着実に迫ってきている大きな陰があります。
それは「2018年10月15日に発生する日本株瓦落」、
すなわち平成版ブラック・マンデーが到来する危険性です。

もっともこれで世界史が終わりであるわけではないのです。
むしろ我が国のマーケットはそこで生じる瓦落を受けて、
その後、突然、急上昇する局面を迎えることになります。

なぜその様に断言することが出来るのか？
背後において実質的な動きを見せているのは一体どこのどういった勢力なのでしょうか？

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年１０月５日　頓首再拝＞
42：伝統 :

2018/10/11 (Thu) 19:30:08


（上の記事に続き、この情報を、昨日紹介するつもりで用意しておりましたが、
　そんなに急ぐこともない気がし、控えました。

　しかし、今日の朝のニュースで米国の株式が急落の報道があり、
　さらに、東京市場でも大幅な急落との報道があります。

　また、別の情報も近々の変動の恐れを伝えてきております。

　どうも
　近い将来の世界的変動の波が身近に迫りつつあるような感じがしておりますが
　果たして、どのような展開がされていくのか・・・）
　

《「日本株瓦落」までのカウントダウン！何が起きるのか》

　　　　　　　　　＊「原田武夫の道中辻斬り Vol. 25」（2018/10/09 に公開）より

着実に迫ってきている「2018年10月・日本株瓦落」、
すなわち平成版ブラック・マンデーが到来の危険性。

そうした中で着実に、そして世界中で様々な出来事が一気に動き始めています。
何も我が国だけで混乱が続いているわけではないのです。
もっともこれで世界史が終わりであるわけではないのです。

むしろ我が国のマーケットはそこで生じる瓦落を受けて、
その後、突然、急上昇する局面を迎えることになります。

なぜその様に断言することが出来るのか？
背後において実質的な動きを見せているのは一体どこのどういった勢力なのでしょうか？

　　　　　　　　　　・・・

太陽活動の激変

気候変動（太陽フレアーが止まった結果）

　寒冷化へ

　体温の低下　健康への悪影響

　
経済　

　ベーシックインカムによるバラまき　→　人類社会の危機


三大リスクの可能性

（１）金融マーケットの自律的展開（欧州勢or米国発？）

（２）地政学リスクがはじける（中東orアジア？）

（３）地震リスク

　　（https://www.youtube.com/watch?v=PEIrctoRokc）

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年１０月１１日　頓首再拝＞
43：伝統 :

2018/10/29 (Mon) 19:19:46


（１）小牧隕石～2018年09月26日
　　　https://www.astroarts.co.jp/article/hl/a/10244_komaki

（２）北海道で「火の玉」の目撃情報。～2018年10月18日
　　　https://johosokuhou.com/2018/10/19/9981/

（３）巨大ドクロ型隕石が71％の確率で地球に墜落予定！(2018年12月初旬）
　　　https://tocana.jp/2018/01/post_15534_entry.html
　　　
　　　その後、
　　　NASAの予想では、11月11日に地球から2400万マイル（約3800万km）
　　　離れたところを通過する予定だという。～2018年10月01日
　　　https://news.biglobe.ne.jp/trend/1001/toc_181001_5024174575.html


（４）Ｗｅｂ：伊勢ー白山　道（2018-10-29）によると、

　　　（１１月以降の、）
　　　これからは、

　　　・　外部からの何らかの攻撃による衛星の破壊。
　　　・　既存の人工衛星が、燃え尽きずに落下して来る事件。（青い光で燃えながら）

　　　こういう時代の始まりを予感させる月でも有ると感じます。

　　　さらには、

　　　・　気温の低下に比例して、火球現象の増加。

　　　・　大気層の減少が進むほどに、隕石の目撃が増えて、
　　　　　途中で燃え尽きずに建物を破壊する。

　　　・　空を飛ぶ乗り物の墜落事故。（大気圏を漂う、宇宙から来るチリに注意）

　　　こういう危険性にも注意です。

　　　　　（https://blog.goo.ne.jp/isehakusandou）

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年１０月２９日　頓首再拝＞
44：伝統 :

2018/11/02 (Fri) 17:14:26


　　　　　　　　＊Ｗｅｂ：動画（原田武夫の道中辻斬り Vol. 28）（2018/10/29）より

（１）金融マーケットでは引き続き「二番底」に～年末までに

（２）他責は禁物。

（３）日本国にとって岐路

　　　世界変動期における日本の役割

　　　→　崩壊か、創造か？

　　　皇室は、世界において、光り輝いている存在。

（４）ドイツにおいては長年にわたり宰相の地位にいた
　　　メルケル首相がまずは与党党首の座を降りることを決断しました。
　　　「内政上の単純な決断」の様に見えるかもしれません。

　　　しかしそうではないのです。

　　　世界の大きな潮流の変換につながっていくのです。

（５）難民の北上（アメリカ大陸）

　　　ベルリンの壁の崩壊時と同じ展開になるのかどうか？

（９）バチカンマネーの動き

　　　メルケル首相が退陣するということは、
　　　バチカンマネーの動きが方向転換。

（10）ハロウインの渋谷騒動

　　　感情に訴えている勢力が、今後どう動いていくのか？

　　　（https://www.youtube.com/watch?v=d1hY7McmC9Y）

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年１１月２日　頓首再拝＞
45：伝統 :

2018/11/14 (Wed) 17:14:33


　　　　　＊増田俊男の「目からウロコのインターネットセミナー」（2018年11月12日）


（１）アメリカが世界の警察を降りた。

（２）群雄割拠の時代へ突入。

（３）中東の行方。


http://movie.masuda-toshio.com/%EF%BC%881112%E7%84%A1%E6%96%99%E9%85%8D%E4%BF%A1%EF%BC%89%E7%AC%AC%E4%B8%80%E6%AC%A1%E5%A4%A7%E6%88%A6100%E5%91%A8%E5%B9%B4%E3%81%AF%E7%AC%AC%E4%B8%89%E6%AC%A1%E4%B8%96%E7%95%8C%E5%A4%A7%E6%88%A6/

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年１１月１４日　頓首再拝＞
46：伝統 :

2018/12/23 (Sun) 19:03:15

　　　　　　　　　　　＊Ｗｅｂ：原田武夫の道中辻斬り（動画）より

どうなる？マーケットと新世界秩序（原田武夫の道中辻斬り Vol. 37】

（１）北半球での気候変動～太陽活動の激変による影響

　　①北極圏は温かく。

　　②北極圏を除いた北半球では寒冷化。

（２）今迄は、欧米勢がフロント勢。

　　　これからは、まったく異なる。
　　　（ロシア勢の勃興）

（３）我が国が変わろうとする時には、必ずロシア勢がやってくる。

　　　北方領土返還は、新世界秩序の観点で捉えることが必要。

（４）新世界秩序確立に向け、世界の裏の指導者たちが、
　　　日本へ熱い視線を向けているが、日本が応えることができるのか。


　　　（https://www.youtube.com/watch?v=jNF0gcXQKes　）

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年１２月２３日　頓首再拝＞
47：伝統 :

2018/12/25 (Tue) 19:43:49

２０１８年はどんな年だった？（歴史的に）

　　　　　 ？Ｗｅｂ：ロシア政治経済ジャーナル（2018/12/18）より

はやいもので、２０１８年ももうすぐ終わりですね。

今年は「歴史的」にどういう年だったのでしょうか？



▼２００８～２０１７年に起こったこと

まず過去１０年で起こったことを、ざっくり振り返っておきましょう。

２００８年、リーマンショックから「１００年に1度の大不況」が起こる。

２００９年、アメリカが沈み、中国は浮上する。

　　　　　この年のGDP成長率、アメリカは、マイナス２．５４％。

　　　　　日本は、マイナス５．４２％。

　　　　　中国は、プラス９．２％。

　　　　　世界で、「これからは中国の時代だ！」と考える国が激増する。

　　　　　日本では、反米親中民主党政権が誕生。


２０１０年、尖閣中国漁船衝突事件。

　　　　　「アメリカは沈み、わが国を止める力はない」と認識した中国が、横暴になる。

２０１１年、東日本大震災。

２０１２年、尖閣国有化。

　　　　　　私の中では、「新日中戦争」が開始された年。

　　　　　　日本では、安倍政権誕生。
　　　　　　中国では、習近平政権スタート。
　　　　　　ロシアでは、プーチンが大統領に返り咲く。

２０１３年、反日統一共同戦線戦略の進展。

　　　　　　中国は、大金を使って反日プロパガンダを行い、安倍政権を追いつめる。

　　１２月、安倍総理の靖国参拝後、世界的日本バッシングが起こり、日本は孤立する。

２０１４年、ウクライナ革命とクリミア併合。

　　　　　　安倍総理は、ロシアに救われる結果に。

２０１５年、AIIB事件。

　　　　　　イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、スイス、オーストラリア、
　　　　　　イスラエル、韓国など、親米諸国群がアメリカの制止を無視し、
　　　　　　中国主導AIIBへの参加を決める。

　　　　　　アメリカの没落と中国の影響力増大が世界に知られることに。

２０１６年、トランプ氏、大統領選で勝利。

２０１７年、トランプ政権誕生。

　　　　　　北朝鮮に振り回された一年だった。

そして、２０１８年。

▼２０１８年に起こったこと

少し、詳しくみてみましょう。


３月、中国全人代、国家主席任期の制限撤廃。習近平は、「終身国家主席」の道を開く。
　　　同月、プーチン、大統領選で圧勝。４期目スタート。

４月、南北首脳会談。金正恩が初の訪韓。

６月、初の米朝首脳会談。

７月、西日本豪雨。

９月、北海道地震。

　　　安倍総理、自民党総裁選で3選。

１０月、安倍総理訪中。

１１月、ゴーン日産会長逮捕。

　　　　アメリカ中間選挙。下院は民主党が優勢に。


▼しかし、最重要事件は・・・・

２０１７年は、トランプ政権が誕生した年。
　　　　　　　しかし、1年通して振り返ると、「北朝鮮がうるさかった年」でした。

２０１８年６月、トランプと金が会談した。

　　　　　　　　その後、金はミサイル実験、核実験を停止し、
　　　　　　　　核問題は「凍結状態」になっています。

そして、２０１８年、北朝鮮にかわって最大の問題になったのが、

「米中戦争」です。

最初は、「貿易戦争」でした。

３月、アメリカは、鉄鋼、アルミ製品への関税を引き上げた。
中国も、即座に報復措置をとりました。


６月の米朝首脳会談で北朝鮮問題が、下火になった。
翌７月から米中貿易戦争は本格化していきます。


７月、アメリカは中国からの輸入品３４０億ドル分に25％の関税を課した。
中国も、アメリカからの輸入品５４５品目３４０億ドル分に25％の関税を課す。


８月、アメリカは中国からの輸入品１６０億ドル分に２５％の関税を課す。
中国も、アメリカからの輸入品１６０億ドル分に２５％の関税を課す。


９月、アメリカは中国からの輸入品２０００億ドル（！）分に１０％の関税を課す。
中国は、アメリカからの輸入品６００億ドル分に、５～１０％の関税を課す。


こうして、貿易戦争は、どんどん規模が大きくなっていきました。

そして、ペンスさんの１０月４日講演以後、米中の対立は
「貿易戦争」にとどまらなくなってきた。

（必読、ペンスさんの講演、日本語全文。↓
https://www.newshonyaku.com/usa/20181009　　）


そう、この戦いは、「覇権争奪戦争」であることがはっきりしてきたのです。


２０１７年は、ひとことでいえば、「北朝鮮が暴れた年」でした。

２０１８年をひとことでいえば、「米中覇権争奪戦がはじまった年」です。

これから７年ぐらいは、米中戦争を軸に世界はまわっていくことでしょう。

私たちも覚悟が必要です。


日本政府はかつて、負けるナチスドイツの同盟国になるという、
トンデモナイ過ちを犯しました。


今回も、米中戦争が本格化した途端に、
中国に歩み寄るという、かなり心配な動きをしています。

（ファーウェイへの対応などは、アメリカと歩調をあわせているようですが。）


私たちは、安倍政権が負ける側（中国）に近寄りすぎないよう、
しっかり監視していきましょう。

（https://archives.mag2.com/0000012950/20181218003229000.html?l=ciu003d3c9）

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年１２月２５日　頓首再拝＞
48：伝統 :

2018/12/29 (Sat) 18:58:18


　　　　　 ＊Ｗｅｂ：ロシア政治経済ジャーナル（2018/12/29）より

もうすぐ平成最後の年末年始ですね。

なんというか、不思議な気持ちです。

私は平成時代、ほとんど日本にいませんでした。

平成2年（1990年）にモスクワに渡り、平成が終わろうと
している平成30年までいました。

つまり、平成がはじまった途端に日本を出て、
平成が終わるころに戻ってきた。

平成とはどんな時代だったのでしょうか？


▼破滅と再生の昭和

平成の前は、昭和でした。

昭和元年は、1926年です。

1929年、世界恐慌が起こった。

1931年、満州事変。

1933年、国際連盟脱退。

1937年、日中戦争。

1939年、第2次世界大戦。

1941年、日米戦争。

1945年、敗戦。


ここまでが前期ですね。

破滅への道。

しかし、その後、日本経済は奇跡の復活を果たし、
日本は世界一の経済大国になりました。

破滅と再生、繁栄の時代が昭和でした。



▼平成はどんな時代だった？

では、平成はどんな時代だったのでしょうか？

そもそも平成とはどんな意味なのでしょうか？

ウィキペディアをみると、

＜「国の内外、天地とも平和が達成される」という意味＞

とありました。

国の外は、戦争だらけでしたね。

アフガン戦争、イラク戦争、ロシアーグルジア戦争、リビ
ア戦争、シリア内戦、ウクライナ内戦　などなど。


それでも日本国は、戦争をしませんでした。

すばらしいことです。


一方、昭和、特に敗戦後と違い、経済はイマイチでした。

「暗黒の10年」「暗黒の20年」という言葉が一般化するほどに停滞していた。


それでも、これは世界的にいえることですが、生活はどんどん便利になってきました。

平成元年の頃を思いだすと、いまとのギャップに驚きます。

今私たちにとって当たり前のもの、たとえば

・インターネット

・メール

・スマホ

などがなかった。

両親はモスクワの私に、手紙を送り、私はそれを２週間後に受け取っていた。

振り返ってみて、「便利になったよな～」と感動です。


▼古い価値は崩壊するも、新しい価値は現れず

戦後の昭和を支えたのは、「会社教」でした。

日本人は、フランスの首相から「アリのように働く」といわれても、
気にせずせっせと働いた。

そして、世界が驚愕する経済成長を成し遂げた。

1950年から昭和が終わった1989年まで、「会社教」は日本発展の原動力でした。

ところが、平成になった途端にバブルが崩壊。

会社教は、崩壊しはじめます。

会社は、二つの現世利益（終身雇用、年功序列）をゆっくり放棄していった。

リストラが一般化したことで、従業員の愛社精神は破壊されました。


平成時代は、「会社教という価値が崩壊していった時代」
ということもできるでしょう。


そして、驚くべきことに、誰も「新しい価値が必要だ」とはいわなかったのです。


そこで私は今年、新刊に「会社教にかわる新しい価値観は、家族大切主義だ」
と書きました。


今起こっている様々な問題、

・過労死、過労自殺

・過酷ないじめ

・孤独死

・増える熟年離婚

・増える幼児虐待

・家庭崩壊

・晩婚化、未婚化

・少子化

・地方衰退

・農村の荒廃

・東京圏への一極化


などは、別々の問題に見えますが、別々の問題ではないのです。

人生が「会社中心」で、家族は「二の次、三の次」」であることの必然的結果です。

だから、日本には大改革が必要なのです。

そう、日本の仕組みを「家族を大切にできる状態」にする「大改革」です。


平成の次の時代、日本は家族大切主義で、健康で幸せで豊かな国になることでしょう。

これから来るのは、「希望の時代」です。

　　　（https://archives.mag2.com/0000012950/20181229061504000.html?l=ciu003d3c9）

　　　　　　　　　　　　＜感謝合掌　平成３０年１２月２９日　頓首再拝＞
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